新型コロナによってネットショッピングの売上はどれだけ増加したのか？

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行によって、外出を控えて自宅で過ごす人の割合が増加し、ネットショッピングなどのeコマースの売上が急増しています。COVID-19によるeコマースの売上はどれほどのものなのかという疑問について、モバイルやデジタルメディアなどのテクノロジー専門のアナリストであるベネディクト・エヴァンス氏がグラフを使って視覚的に解説しています。

The ecommerce surge — Benedict Evans
https://www.ben-evans.com/benedictevans/2020/8/18/the-ecommerce-surge

COVID-19による巣ごもり需要の増加を受けて、Amazonが「四半期利益が前年度の倍になった」と発表するなど、世界中でeコマースの需要が拡大しています。そんなeコマースの需要がどれだけ拡大したかについて、アメリカ合衆国国勢調査局とイギリス国家統計局はそれぞれ自国におけるeコマースの売上の変化について、統計情報を公開しました。今回のエヴァンス氏の解説は、このアメリカ・イギリスの両統計局の公式発表に基づいています。

アメリカ・イギリスの両統計局が発表した、eコマース普及率に関するグラフが以下。横軸は期間、縦軸は小売の売上高においてeコマースが占める割合を示しており、赤色のグラフがイギリス、桃色のグラフがアメリカです。2000年以降、eコマース普及率はなだらかに増加し続けてきましたが、2020年初頭のCOVID-19流行を受けて状況が一変。わずか2カ月でeコマース普及率はイギリスで20％から30％以上に、アメリカで17％から22％に急増しました。

eコマース普及率の急増は、「eコマースの売上高が急増した」ことだけでなく、「実店舗での売上高が減少した」ことが原因です。以下はアメリカにおける食料品を除いた商品に関するグラフで、赤色の棒グラフがeコマースの売上高を、灰色の棒グラフが実店舗での売上高を示しています。赤色の棒グラフは2020年に急に伸びており、eコマースの売上高が急増したことがわかりますが、灰色の棒グラフは2020年に下落しており、実店舗での売上高が減少したことがわかります。

アメリカとイギリスは両国共に外出禁止令を発令しましたが、イギリスは生活必需品の購入を除き外出が禁じられ、違反者に対しては罰金などの罰則を科すといった、より厳しい対応を行っていました。そんなイギリスの外出禁止令の影響はグラフにも顕著に表れており、食料品を除く実店舗の売上高(灰色グラフ)は外出禁止令が発令された2020年4月に急減しています。一方、eコマースの売上高(赤色グラフ)は2020年6月にピークを迎え、7月にはやや減少傾向を示しました。

イギリスにおける、売上に対するeコマースの割合を食料品以外(紺色グラフ)、食料品(桃色グラフ)、食料品と食料品以外を合わせた総売上(赤色グラフ)ごとに表した図が以下。外出禁止令が出た2020年4月の前後で食料品以外の商品におけるeコマースの普及率は30％から60％弱まで急増しましたが、2020年7月は40％強にまで戻っています。一方で、食料品におけるeコマースの普及率は外出禁止令によって5％から10％ほどに倍増し、その後もほとんど横ばいの状態を維持しています。

COVID-19の流行によって、基本的に実店舗の売上高は減少しましたが、イギリスにおける食料品の売上は例外です。以下の図はイギリスの食料品に関する実店舗の売上高(灰色グラフ)とeコマースの売上高(赤色グラフ)です。外出禁止令の発令によって生じた「買いだめ需要」によって一時的に実店舗の売上高は急増し、その後も外食が禁じられたことによって実店舗における食料品の売上は例年よりも上がっています。また、食料品のeコマース売上高は倍増しています。

外出制限によって、最も打撃を受けたのは家電やアパレルなどの小売業です。アメリカにおける家電業(桃色破線グラフ)やアパレル業(赤色実線グラフ)、そしてデパート(灰色破線グラフ)の売上の変遷が以下。いずれも売上が半減していますが、とりわけアパレル業は売上が5分の1以下にまで下がっています。

これらのグラフについて、エヴァンス氏は「2020年1月頃には誰もが『オンラインで何でも買えればなあ』と思っていましたが、今ではオンライン購入以外の選択肢は存在しません。これは順調にいけば自然とたどり着くショッピングの未来が、COVID-19によって早く到来したということです。オンラインショッピングに関する試みはさまざま行われており、中には定着しないものもあると思われますが、半年後には結果が出ているでしょう」とコメントしています。