Googleマップに「山火事レイヤー」が登場＆都市部の「木を植えた方がいい場所」を特定する機能の提供範囲が拡大

Googleが、Googleマップ上で山火事の情報を確認できる「山火事レイヤー」を追加することや、都市部の木を植えた方がいい場所を特定する「Tree Canopy Insights」の提供範囲を拡大することを、2021年9月29日に開催したイベント「Search On '21」や公式ブログで発表しました。

New ways maps and AI keep communities safe and informed
https://blog.google/products/maps/search-on-maps-2021/

Google Maps tracks global warming with new “Fire” layer, Tree Canopy tool | Ars Technica
https://arstechnica.com/gadgets/2021/09/google-maps-tracks-global-warming-with-new-fire-layer-tree-canopy-tool/

◆山火事レイヤー
近年では世界的な気候変動に伴って山火事の頻度が増加しており、2021年9月にはアメリカのカリフォルニア州で発生した山火事により5万人以上に避難命令が出されました。いざという時に身を守るためには、山火事の情報を正確に集めることが重要であるとのことで、Googleは2020年に衛星データを用いた「山火事境界マップ」をアメリカで立ち上げました。

山火事境界マップでは、アメリカの人々が火災のおおよそのサイズや範囲を把握できましたが、新たにGoogleは山火事情報をまとめてGoogleマップの新しいレイヤーとして追加することを発表しました。

新たに追加される「山火事レイヤー」では、マップ上に赤色で山火事の範囲が表示されます。山火事の部分をタップすると……

山火事に関する詳細な最新情報を見ることが可能。

緊急時に参照するウェブサイトや助けを求めるための電話番号、避難命令の詳細、地方自治体が提供する利用可能なリソースのリンクや、燃えた範囲や消防の対応といった情報を入手できます。山火事レイヤーは9月の最終週から10月初頭にAndroidでグローバル展開され、iOSとデスクトップには10月中に登場するとのこと。アメリカではNational Interagency Fire Center(全米省庁合同火災センター)からの詳細データでレイヤーが拡張されるそうで、今後数カ月でオーストラリアをはじめとする複数の国で同様の詳細データを展開するとGoogleは述べています。

◆Tree Canopy Insightsの拡大
都市部の気温が郊外と比較して高くなるヒートアイランド現象は、特に低所得のコミュニティに悪影響を及ぼし、空気の質の悪化や脱水症といった多くの講習衛生上の問題を引き起こします。街路樹や公園に植えられた木々は人や建物を直射日光から守り、水分の蒸散と共に熱を放射して温度を下げることで気温の上昇を防ぐことが知られており、都市設計者が効率的に植樹を行うことが重要です。

そこでGoogleは2020年11月、航空写真とAIを組み合わせることで都市部の樹木密度や急激な気温上昇のリスクが高い場所を特定し、樹木を植えた方がいい場所の選定をサポートするツール「Tree Canopy Lab(Tree Canopy Insights)」をリリースしました。

Googleが「樹木を植えた方がいい場所」をマッピングして植樹計画をサポートするツールを開発 - GIGAZINE

これまで、Tree Canopy Insightsが利用できるのはアメリカの15の都市に限定されていましたが、Googleは提供範囲をロンドン・シドニー・トロントなどを含む世界100都市に拡大すると発表しました。

◆新たな住所を作成できる「Address Maker」アプリ
「住所がある」ということを当たり前だと考えている人も多いかもしれませんが、世界では多くの人々が公的に登録された住所を持っておらず、「とりあえず空いていたスペースに家を建てて住んでいるのの、家を指し示す番地などが存在しない」というケースは発展途上国で問題になっているとのこと。公的な住所がない場合、選挙の投票や銀行口座の開設、求人への応募、郵便物の受け取りといったさまざまな行動が制限されてしまいます。

そこでGoogleは、地図上のあらゆるエリアに固有のコードを割り当てるPlus Codesというオープンソースシステムを用いて、住所作成アプリの「Address Maker」を作成しました。Address Makerは行政が新たな住所を作成して地図に割り当てる時間を数年から数週間に短縮し、コストも削減できるとのこと。既にガンビア・ケニア・南アフリカ・アメリカなどの政府とNGOがAddress Makerを使用しているとのことで、地方自治体やNGOは申請フォームからAddress Makerの利用をリクエストできます。