6万人以上のMicrosoft社員の行動から「リモートワークが企業内コラボレーションに与える影響」が明らかに

新型コロナウイルスへの感染対策として多くの企業でリモートワークが取り入れられています。そんな中、Microsoftが6万人以上の従業員の行動を分析して、リモートワークが企業内のコミュニケーションに与える影響をまとめた調査報告を公開しました。

The effects of remote work on collaboration among information workers | Nature Human Behaviour
https://www.nature.com/articles/s41562-021-01196-4

Microsoftでは、機密性の高いデータを扱う従業員を除く6万1182人の従業員を対象に、コミュニケーションに関するデータを収集してリモートワークが従業員らの意思疎通に与える影響を分析しました。

以下の図は、パンデミックが様々な種類のコミュニケーションに与えた影響を示しています。図を確認すると、「グループ間の交流(Share of time with cross-group ties)」「橋渡しとなる交流(Share of time with bridging ties)」「新たな関係を築く交流(Share of time with added ties)」といった新たな関係を生み出すコミュニケーションが減少し、既存の関係の結びつきを示す「個々のクラスタリング係数(Individual clustering coefficient)」が大きくなったことが分かります。

また、コミュニケーションの内容ついて分析した結果、「予定されていた会議に費やす時間(Scheduled meeting hours)」「会議と通話の合計時間(Meeting ＋ call hours)」が減少し、「予定外の通話に費やす時間(Unscheduled call hours)」「インスタントメッセージの送信回数(IMs sent)」「メールの送信回数(Emails sent)」が増加したことが明らかになりました。

加えて、同様の分析を役職ごとに行った結果、管理職(Manager)やエンジニア(Engineers)は、インスタントメッセージを送信する回数が一般社員(IC)やエンジニア以外の社員(Non-engineers)と比べて大きく増加したことも明らかになっています。

Microsoftの分析チームは、上記の結果から全社的なリモートワーク化が「Microsoft社内のビジネスグループ間での相互接続の減少」や「従業員がチーム間の橋渡しとなる相手とのコラボレーションに費やす時間の減少」を引き起こし、従業員が新しい情報を取得して共有することが難しくなった可能性が示されたと結論づけています。

分析チームは、今回の分析結果はMicrosoft以外の企業がリモートワークを継続するか否かを決定する指標になり得ると述べつつ、「新型コロナウイルスの感染拡大によって、企業がリモートワークのサポートに投資したり、リモートワークをサポートする新しいテクノロジーが開発が促進されたりしています。これらの要因から、多くの企業がリモートワークを長期間続けられるようになる可能性があります」と指摘しています。