Appleの新しい映像配信サービスは有料チャンネルが約1100円で購読できるものとなる可能性

by Jens Kreuter

AppleがNetflixのようなサブスクリプション型の映像配信サービスを計画中であるというウワサが報じられており、このサービスは日本時間で2019年3月26日にAppleが開催する特別イベントの中で発表されるのではないかともいわれています。そんなAppleによる新しい映像配信サービスでは、HBOやShowtimeといった外部の映像配信サービスがそれぞれ9.99ドル(約1100円)でサブスクリプション販売されると報じられています。

With the iPhone Sputtering, Apple Bets Its Future on TV and News - WSJ
https://www.wsj.com/articles/with-the-iphone-sputtering-apple-bets-its-future-on-tv-and-news-11553437018

Apple's video service could sell networks like HBO & Showtime for $9.99 each
https://appleinsider.com/articles/19/03/24/apples-video-service-could-sell-networks-like-hbo-showtime-for-999-each

ウォール・ストリート・ジャーナルによると、StarzやShowtime、HBOといったケーブルテレビネットワークが、「毎月9.99ドル(約1100円)で番組をユーザーに提供するために(Appleと)交渉を行っている」とのことです。例えば、HBOは独自に「HBO Now」というサブスクリプション型のストリーミングサービスを、月額14.99ドル(約1600円)で提供しています。これと同等のサービスがAppleの映像配信サービス経由ならば9.99ドルで購読できるようになる可能性があるということで、Appleのサービスが非常に「お得」なものとなる可能性が示唆されています。

記事作成時点ではAppleの映像配信サービスでどのようなサービスが利用可能となるかは不明ですが、名前が明らかになっているStarz・Showtime・HBOといったサービスが、Appleのプラットフォーム経由で購読者数を伸ばし、「(ストリーミングサービスの隆盛により)失われた収益を補おうと期待していることは明らかである」と、Apple関連のニュースを報じるAppleinsiderは記しています。

また、ウォール・ストリート・ジャーナルは「Appleの新しい映像配信サービスは、スマートTVやRokuなどのApple以外のデバイス上でも使えるようになる可能性がある」と指摘しています。これまでのところ、Apple製のサービスはiPhoneやiPad、Apple TVといったApple製品上でしか使えないというケースがほとんどでしたが、サービススタート時の番組数などを考えるとApple製品上でだけサービスがスタートするという状況は「経済的ではない」とのこと。また、近年AppleはAndroid版のApple Musicをリリースしたり、SamsungのスマートTV向けにiTunesを提供し始めたりと、Apple製品上だけでサービスを展開するという従来の方針を打ち破りつつあります。そのため、ウォール・ストリート・ジャーナルに情報を提供した人物は、Appleが新しい映像配信サービスでも同じ方針を採る可能性があるとしています。

by Julian O'hayon

同じように、Appleが計画している「雑誌版Netflix」ともいうべきサービスでは、月額9.99ドルでBonAppétitMagazineやピープル、グラマーを含む200種類以上の雑誌が読めるようになると報じられています。

新サービスが取り扱う雑誌の種類は、Appleが買収したTextureで提供されていたラインナップと基本的には同じものになるようです。Appleによる雑誌購読サービスでは、ウォール・ストリート・ジャーナルなどの経済紙も読めるようになると報じられていますが、一方でNew York TimesもしくはWashington Postのいずれかが、Appleが定める収益分配比率(50/50)を拒否したとも報じられています。

Texture - Unlimited Access to Digital Magazine Subscriptions - Free Trial

報道によると、Appleの雑誌購読サービスは政治・ライフスタイルなどの一般的なトピックスに偏っており、ビジネスなどの分野を軽視しているとのこと。そして、同サービス向けにコンテンツを拡充させるために、より多くの記者を雇い始めている、と情報筋は話しています。