日本人の75％がAIを「役に立つ」とする一方で2％が「悪の権化」と評価、アメリカの別調査ではAIが人類を脅かす可能性があると61％が信じており66％以上が悪影響を懸念

Stable DiffusionやMidjourneyなどの画像生成AI、GPT-4・Bard・LLaMAなどの大規模言語モデルを使った対話型チャットAIなど、画像や文章を自動生成できるジェネレーティブAIの開発が日進月歩の勢いで進んでおり、日常生活でもその技術が応用される例を目にする機会が増えています。そんなジェネレーティブAIが消費者や企業に与える影響についてのアンケート結果を、PhotoshopやIllustratorなどを開発するAdobeが発表しています。

アドビ、「デジタルエコノミー/ジェネレーティブAIが消費者と企業に与える影響」に関する調査結果を発表
https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202304/20230420_adobe-digital-economy-survey.html

この調査は、アメリカ・イギリス・デンマーク・オランダ・スウェーデン・ドイツ・フランス・オーストラリア・ニュージーランド・日本・インド・シンガポール・タイ・マレーシアの14か国で、消費者1万3000人と顧客体験(CX)およびマーケティングの専門家4250人を対象に行われました。

この中で「ジェネレーティブAIは顧客体験を改善すると思いますか？」という質問に対して、日本の消費者の76％が「ジェネレーディブAIは顧客体験を改善すると思う」と回答。これに対して、アメリカの消費者で「改善すると思う」と回答したのは67％でした。

さらに、「ジェネレーティブAIについての説明で最も適切だと思う記述はどれですか？」という質問について、日本の消費者の73％が「役に立つ」、3％が「ミラクル」と回答しており、全体の約4分の3がポジティブな回答をしていると判明しました。また、9％が「不要」、5％が「迷惑」、2％が「悪の権化」、9％が「自分には無関係」と答えました。一方、アメリカでは「役に立つ」と回答したのは43％、「ミラクル」と回答したのが3％で、ポジティブな回答をした消費者は全体の46％。7％が「迷惑」、10％が「不要」、4％が「悪の権化」と答えており、残り32％は「自分には無関係」と答えています。

また、CXおよびマーケティングの専門家を対象に「ジェネレーティブAIで作成されたコンテンツを積極的に使用しますか？」と問いかけたところ、日本の場合は「積極的に使用する」と回答したのは31％でした。日本の場合、「絶対に使わない」と答えた人が16％いるだけではなく、「他の大手企業が使用した場合のみ使用する」「顧問弁護士が許可した場合のみ使用する」と答えた人が合計で46％もおり、ジェネレーティブAIの使用に対して慎重な姿勢がうかがえます。これに対して、アメリカでは「積極的に使用する」と答えたのは64％で、日本の2倍以上の割合でした。

また、ニュースメディアのロイターと市場調査企業のIpsosがアメリカの成人4415人を対象に共同で行った調査では、3分の2以上がAIの悪影響を懸念していることが判明しました。

AI threatens humanity’s future, 61% of Americans say: Reuters/Ipsos poll | Reuters
https://www.reuters.com/technology/ai-threatens-humanitys-future-61-americans-say-reutersipsos-2023-05-17/

回答者の61％が「AIが人類にリスクをもたらす」、22％が「AIがリスクをもたらすとは思わない」、17％が「依然として確信がない」と回答したとのこと。さらに、2020年の大統領選挙で共和党のドナルド・トランプに投票した人は70％が「AIが人類にリスクをもたらす」と答えており、これに対してジョー・バイデンに投票した人で「AIが人類にリスクをもたらす」と回答したのは60％でした。

カリフォルニア大学バークレー校の研究者で、AI企業・Anyscaleの創設者でもあるイオン・ストイカ教授は「製薬などで革命的な活躍を見せるAIの応用は、ChatGPTほど目に見えないものです。アメリカ人は、家庭でも職場でも、AIがすでに日常生活にどれほど浸透しているのかを理解していないのでしょう」とコメントしています。