「密」な建物や部屋を自動で検知して入場を制限してくれるクラウドサービスが登場

屋内にいる人の密度を測定するためのセンサーやソフトウェアを開発するDensityが、建物や部屋の中が「密」かどうかを自動で検知し、入場制限の表示や社会的距離の達成度を可視化できるクラウドサービス「Safe」を発表しました。新型コロナウイルス感染症対策のため、人と人との距離が近い「密」の状態を避ける必要性が世界中で叫ばれている中で、感染者との濃厚接触を予防できる可能性を秘めています。

Safe by Density - Density
https://www.density.io/safe

Introducing: Safe by Density - Density
https://www.density.io/blog/safe-by-density/

Densityは、もともとプライバシーを確保しながら屋内にいる人数をカウントできるサービス「Density」を開発するアメリカの企業。建物や部屋の出入口にDenisityのセンサーを設置することで、中にいる人数をカウントする仕組みです。

防犯カメラとは異なり、Densityのセンサーで取得したデータからは個人を特定することが不可能なので、プライバシーを守りつつシステムを導入することができるそうです。

飲食店では客の来店状況を分析したり、店舗の空席情報を客に対して提供したりすることが可能。会議室の空き状況を監視する用途なども想定されています。

今回Densityが発表したサービス「Safe」は、Densityのシステムを利用して建物や部屋の中にいる人の密度を測定し、測定結果にあわせて入場制限の表示や通知を行うサービスです。

建物や部屋に入場できる最大人数をあらかじめ設定しておき、満員になった場合は入場を禁じる旨を表示するとのこと。

例えばカフェに導入して「密」の表示をしたり……

「密」の状態をスコア化して表示したりすることができます。満員になった場合の通知にはSMSやEメール、専用アプリが対応しているとのこと。

また、DensityのシステムそのものにAPIが実装されており、HTTPのリクエストを送信することで特定の部屋にいる人数やDensityセンサーの稼働状況を取得することが可能。自前のソフトウェアにDensityを組み込むことができます。

なお、Densityのクラウドサービスは標準ライセンスが年額495ドル(約5万3000円)、ユーザー数やAPIの利用回数に制限のないエンタープライズ向けライセンスが年額795ドル(約8万5000円)となっており、センサーは895ドル(約9万6000円)で提供されています。