世界のスマホ出荷台数はメモリ不足危機で2026年に13%減少、過去最大の落ち込みを記録する見込み

調査会社のIDCが、2026のスマートフォン出荷台数の予測を発表しました。それによると、2026年の世界のスマートフォン出荷台数は、深刻化するメモリ不足危機の影響により、前年比で12.9％減少の11億2000万台にまで落ち込むと予測されるとのことです。

Worldwide Smartphone Market to Decline 13% in 2026, Marking the Largest Drop Ever Due to the Memory Shortage Crisis, according to IDC - IDC
https://www.idc.com/resource-center/press-releases/wwsmartphoneforecast4q25/

IDCによると、この減少幅は過去最大級であり、年間出荷量は過去10年以上で最低の水準を記録する見通しです。今回の危機は単なる一時的な供給不足にとどまらず、家電業界全体に波及する「津波のような衝撃」をもたらすとされており、市場の総市場規模(TAM)や製品構成、メーカーの勢力図を根本的に塗り替える構造的なリセットになるとIDCは分析しています。

IDCのバイスプレジデントであるフランシスコ・ジェロニモ氏は、「この状況がスマートフォン市場、特にAndroidメーカーにとって大きな脅威になるでしょう」と指摘しました。

メモリをはじめとする部品価格の高騰は、低価格帯を主力とするメーカーの利益率を直撃し、そのコストを消費者に転嫁せざるを得ない状況を生み出します。供給の制約と価格上昇に伴う需要の減退により、小規模なメーカーが市場から撤退するなどの業界再編が進む可能性があります。

対照的に、AppleやSamsungはこの危機を乗り越えるための体制が整っており、小規模なベンダーが苦境に立たされる中で、むしろ市場シェアを拡大させる可能性があると予測されています。

スマートフォンの出荷台数が記録的な落ち込みを見せる一方で、平均販売価格(ASP)は前年比で14％上昇し、523ドル(約8万1600円)に達する見込みです。特に、これまで1億7100万台の市場規模を誇っていた100ドル(約1万5500円)未満の低価格帯のスマートフォンは、部品コストの上昇により採算を維持することが永続的に不可能になり、ビジネスモデルの大きな転換期を迎えています。

メモリ価格は2027年中盤までに安定し始めると予測されていますが、以前のような低価格水準に戻ることは期待できず、消費者とメーカーの双方にとって従来のビジネス環境への回帰は困難な状況だとIDCは述べました。

さらに地域別では、低価格スマートフォンの比率が高い市場ほど深刻な影響を受けると予測されています。中東およびアフリカは前年比20.6％減と最も急激な下落に直面し、世界最大の市場である中国は10.5％減、日本と中国を除くアジア太平洋地域は13.1％減となる見通しです。

世界的なスマートフォン市場は2027年中盤から安定に向かい、同年に2％の緩やかな回復、2028年には前年比5.2％増の力強い反発が予測されています。IDCは、この危機がスマートフォンの製品構成を恒久的に変化させ、安価なデバイスの供給を困難にすると警告しています。