世界的なメモリ不足により2026年のPC出荷台数は前年比で最大9％減少する可能性あり

2025年後半に始まったメモリ不足は前例のない規模となり、2027年まで続く可能性があると予測されています。PCやスマホなどに幅広い影響が及ぶとみられ、調査会社のIDCは、PCの出荷台数は最も悪い想定で前年比9％減少すると予測しています。

IDC - Global Memory Shortage Crisis: Market Analysis and the Potential Impact on the Smartphone and PC Markets in 2026
https://www.idc.com/resource-center/blog/global-memory-shortage-crisis-market-analysis-and-the-potential-impact-on-the-smartphone-and-pc-markets-in-2026/

IDCによると、メモリ不足は2025年10月時点でIDCが想定していたよりも深刻な状態に陥っているとのこと。

メモリ不足の原因となっているのはAIインフラの拡大による需要の増大で、生産されるDRAMやNANDが消費者向けからエンタープライズ向けに切り替えられたことによる供給不足です。

IDCは、AIデータセンターで使われる高帯域メモリや高密度DDR5は利益率が高いことから、メモリメーカーからすれば経済的に合理的な選択であると認めつつ、好循環ではなく限られたシリコンの戦略的再分配だと指摘しています。

影響はPC、スマホとも受けることになると考えられています。スマホについては、利益率の低いミドルレンジ端末ではすでにコストの多くを占めており、OEMメーカーがスペック削減や価格引き上げを行う可能性が高いとのこと。ここ10年、低価格帯の端末でもフラッグシップ級のメモリ構成が取り入れられてきましたが、いよいよトレンドが逆転し、世界のスマートフォン市場が縮小に転じるリスクがあるとIDCは述べています。縮小幅は、最悪のシナリオだと最大5％で、平均販売価格上昇と買い換えサイクル長期化も同時に進行すると考えられています。

調査会社のCounterpoint Researchも、メモリ不足によって2026年にスマホ販売価格が6.9％上昇すると予測しています。

AI需要によるチップ不足で2026年にはスマホの販売価格が6.9％上昇するとの予測 - GIGAZINE

一方で、PC市場は「Windows 10のサポート終了による買い替え需要」および「大々的に推進されているAI PCへの移行」という業界の2大トレンドがメモリ不足とバッティングする形になり、「破壊的影響を受ける」とIDCは予測しています。

DRAMとSSDのコスト上昇によってPCベンダー各社はすでに大規模な値上げを示唆しており、最悪のケースだと、2026年のPC平均販売価格は最大で6～8％上昇する可能性があるとのこと。一方で、出荷台数は2025年11月に予測した前年比マイナス2.4％を大きく割り込んで、前年比9％となる見込みです。

IDCは「消費者と企業の双方にとって、少なくとも中期的には『安価で豊富なメモリとストレージ』の時代の終焉を意味し、2026年は需要の伸びではなく供給の制約によりテクノロジー製品が高価になる年になる見通しです」と結論付けています。

ちなみに、IDCがレポートを公開したのは2025年12月中旬だったため、予測内容はさらに悪化している可能性があります。