男性はどんどん厳しい立場に追いやられている

「さまざまなデータから近年のアメリカ社会における男性の窮状が浮き彫りになっている」とのコラムを、2020年大統領選挙の候補者でベーシックインカムの旗手としても有名な実業家のアンドリュー・ヤン氏がThe Washington Postに寄稿しました。

Opinion | Andrew Yang: The boys are not all right - The Washington Post
https://www.washingtonpost.com/opinions/2022/02/08/andrew-yang-boys-are-not-all-right/

アメリカ疾病予防管理センターの統計によると、同国では男の子が注意欠陥・多動性障害と診断される可能性は女の子の2倍以上とのこと。また、少年院に入る確率は5倍以上で、高校の卒業率は男子生徒の方が低い状況にあります。

こうした傾向は、高校卒業後も続きます。アメリカでは、2021年までの5年間で大学生の数が150万人減っており、減少分の71％が男性でした。これにより、2021年度の大学生に占める男性の割合は40.5％で史上最低となりました。また、2022年1月における男性の労働市場参加率は67.9％で、男性の3分の1以上が失業中かまたは非労働者となっています。


男性の給料も少なくなっており、実質ベースでの男性の賃金の中央値は1990年から減少しています。就業率と収入の両方が減ったことを反映してか、18～34歳のアメリカ人男性では、パートナーと同棲している人より親と同居している人の方が多い状況にあります。さらに、中年男性の間では自殺や薬物およびアルコール依存症などによる死亡、いわゆる「絶望死」が2000年以降の過去20年間で空前の件数にまで増加しました。

こうした点から、アンドリュー・ヤン氏は「地域や民族を問わず、アメリカの少年や大人の男性は長年にわたり落ちぶれ続けています。これは我が国にとって破滅的なことです。男性の落ちぶれはさらなる男性の衰退を生み、社会に不利益をもたらします。それにもかかわらず、メディアや政治的指導者はこの危機に対処しないどころか、少年や男性たちを助けが必要な人々ではなく、むしろ問題そのものとして位置づけてきました」と主張しました。

こうした状況を改善するため、ヤン氏は「男子学生の教育で成果を上げた学校の施策を他校に拡大すること」「職業訓練の強化」「Big Brothers Big Sisters of Americaやキリスト教青年会(YMCA)など青少年育成に力を入れている非営利団体への投資」を提唱しています。また政府に対しては、結婚カウンセリングへの助成や子どもの税控除の強化などを通じて、特に低所得層の人々が家庭を持ちやすくする施策を充実させるべきだと指摘しました。

その上でヤン氏は、「私たちは男らしさを有害なものと定義するのをやめて、ポジティブな男らしさを推進する必要があります。強く、健康的で心身ともに充実した男性は、女性を大切にするでしょう」と述べて、制度的および社会文化的な改革によりアメリカにおける男性の衰退を食い止める必要があると強調しました。