新型コロナウイルスの「武漢研究所流出説」が世界を動かすまでの戦いとは？

世界を大混乱に陥れた新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の発生源については、2020年中は動物由来のウイルスだとする「人獣共通感染症説」が主流でしたが、2021年の春頃からは武漢ウイルス研究所から流出したとする「武漢研究所流出説」が再び注目を浴びています。その結果、カリフォルニア大学やハーバード大学の科学者が再調査を公に要求し、Facebookが「SARS-CoV-2は人工ウイルス」との発言を削除しないことを決定するといった事態に発展しています。当初は「人種差別的な陰謀論」として切り捨てられていた武漢研究所流出説が次第に認められていった過程について、アメリカの月刊誌であるヴァニティ・フェアが、数カ月にわたる40人以上の関係者へのインタビューやアメリカ政府文書の調査に基づいてまとめています。

The Lab-Leak Theory: Inside the Fight to Uncover COVID-19’s Origins | Vanity Fair
https://www.vanityfair.com/news/2021/06/the-lab-leak-theory-inside-the-fight-to-uncover-covid-19s-origins

・目次
◆01：民間の調査グループ「DRASTIC」
◆02：開けてはならない「パンドラの箱」
◆03：隠ぺいの臭い
◆04：政府内の「抗体反応」
◆05：「追求するにはリスクが高すぎる」ほど危険な研究
◆06：さまざまな研究者の参加
◆07：墨江ハニ族自治県の鉱山
◆08：機能獲得実験に関する論争
◆09：アメリカ国務省の声明
◆10：WHOの武漢調査ミッション
◆11：武漢ウイルス研究所の内部
◆12：調査を求める国際的な声

◆01：民間の調査グループ「DRASTIC」
長い間「アジア人差別や中国への反発に基づく陰謀論」とされてきた武漢研究所流出説の調査は、主に民間の調査チームによって追及されてきました。中でも主流の役割を果たしたのが、「Decentralized Radical Autonomous Search Team Investigating COVID-19(DRASTIC)」と呼ばれるチームであり、ヴァニティ・フェアはDRASTICのメンバーであるジル・ドゥマヌフ氏という人物にインタビューを行っています。ドゥマヌフ氏はニュージーランド銀行のデータサイエンティストであり、データに隠されたパターンを見つけることを得意としているとのこと。

ドゥマヌフ氏は2020年の春にCOVID-19のパンデミックが起きた際、SARS-CoV-2の感染源に興味を持って調べ始めました。当初は、中国の生鮮市場で取引された動物からウイルスが広がったとする「人獣共通感染症説」と、世界有数のウイルス研究所として知られる武漢ウイルス研究所からウイルスが流出したとする「武漢研究所流出説」の2つが提唱されていました。

ところが2020年2月19日、武漢研究所流出説をウイルスとの戦いを脅かす陰謀論だとして完全に否定する声明が、医学誌のランセットに掲載されました。これにより、世界的に「SARS-CoV-2は動物由来のウイルスであり、研究所流出説は人種差別的な陰謀論」という意識が根付きましたが、科学界の外部にいるドゥマヌフ氏はこの声明に科学的な裏付けがあるように見えず、「完全に非科学的」なものだと感じられたそうです。

そこで個人的な調査を開始したドゥマヌフ氏は、中国の研究所におけるバイオセーフティーレベルは不十分であり、2004年にはSARSコロナウイルスが北京の国立ウイルス学研究所から流出するなどの不祥事がたびたび起きている事実を発見。こうした成果を公開したところ、名門研究機関の科学者や民間の科学愛好家などが結集し、DRASTICが発足したとのこと。しかし、DRASTICと同様に武漢研究所流出説を唱えるグループの中には、科学的な裏付けなしで中国批判を繰り返すものも多く、DRASTICもなかなか信頼を得られませんでした。

◆02：開けてはならない「パンドラの箱」
DRASTICの活動が進められる一方で、アメリカ政府内部でも武漢研究所流出説の調査が行われていました。ところが、ランセットの声明をきっかけに武漢研究所流出説は人種差別的な主張だとされてしまい、国家安全保障や公衆衛生の専門家、そして行政府の各部門に所属する職員らは、内外からのさまざまな妨害に直面したとのこと。

たとえば、アメリカ国務省軍備管理・検証・遵守局で前次官補代理を務めたトーマス・ディナンノ氏は、局内のリーダーからCOVID-19の発生源を追及することを止められ、調査を続けると「パンドラの箱を開く」ことになると脅されたと内部文書に記しています。また、トランプ前大統領の下でアメリカ疾病予防管理センター(CDC)で所長を務めたロバート・レッドフィールド氏は、2021年3月にCNNのインタビューで武漢研究所流出説を主張した際、仲間の研究者から殺害の脅迫を受けたと述べています。

アメリカ・ラトガース大学の分子生物学者であるリチャード・エブライト博士は、「中国の武漢でコウモリに関連した新しいコロナウイルス感染の事例が確認されたと聞いた時、即座に武漢ウイルス研究所を連想した」と証言しています。コウモリが持つコロナウイルスで最先端の研究を行っているのは、世界で武漢ウイルス研究所とアメリカのテキサス州、そしてノースカロライナ州にある3つの研究所だけだとエブライト博士は述べました。

◆03：隠ぺいの臭い
2020年12月9日、4つの異なる局に所属する12人の国務省職員が会議室に集まり、世界保健機関(WHO)が主催する武漢での現地調査について話し合いました。当時、すでにアメリカ国務省は武漢研究所流出説を補強するいくつかの証拠を手に入れていたため、この会議では「アメリカ政府が武漢ウイルス研究所について何を発言するべきか？」という点も議論されました。

ところが、国務省の国際安全保障・核不拡散局で生物政策スタッフの局長を務めるクリストファー・パク氏は、武漢ウイルス研究所について何も言わないようにアドバイスしたとのこと。このアドバイスには、後述の「アメリカ政府による武漢ウイルス研究所への間接的な資金提供」の存在をもみけす意図があったと推測されており、同様に「SARS-CoV-2について深く追求するな」と忠告された国務省職員は少なくないとのこと。ディナンノ氏は、「隠ぺい工作の臭いがしました」とヴァニティ・フェアに語っています。

◆04：政府内の「抗体反応」
アメリカ国務省がSARS-CoV-2の起源について関心を持っていたのは、必ずしも武漢ウイルス研究所に注目していたからではなく、中国による明らかな隠ぺい工作に懸念を抱いていたからでした。たとえば中国は、COVID-19の報告初期に「生鮮市場でSARSコロナウイルスの感染者が確認された」と内部告発した眼科医の李文亮氏に懲戒処分を下したほか、北京に駐在していたウォール・ストリート・ジャーナルの記者を国外追放にするなどの措置を講じており、中国政府がWHOに報告する情報の正確性に疑念を抱いていたとのこと。

ところが、アメリカ政府による発信情報の統率が不十分だったため、人々に向けたメッセージに矛盾が生じてしまいます。2020年4月30日にはアメリカの国家情報長官室が「SARS-CoV-2は人間の手によって作られたり、遺伝子を操作されたりしたものではないとする、幅広い科学的コンセンサスに同意する」との声明を出しましたが、わずか数時間後にトランプ前大統領が開いた記者会見では、「武漢ウイルス研究所がウイルスの発生源だと確信させる何かを見たのか？」という報道陣の質問に「見た」と返答。この矛盾が多くの批判を浴びた結果、まるで抗体反応のように「SARS-CoV-2の起源を調査することは人種差別や移民排斥主義に結びつく」とする感覚が広がり、真剣にSARS-CoV-2の起源を調査する人々に水を差しました。

◆05：追求するにはリスクが高すぎる研究
アメリカ国務省とは別に、国家安全保障問題担当の大統領副補佐官を務めるマシュー・ポッティンガー氏は、アメリカ国家安全保障会議の下でSARS-CoV-2の起源を調査するチームを発足させました。このチームがさまざまなデータを調査したところ、武漢ウイルス研究所に所属するコロナウイルスの専門家・石正麗氏がノースカロライナ大学の疫学者であるラルフ・バリック氏と共同で行った、「SARSコロナウイルスの分子構造にキクガシラコウモリ由来のタンパク質を挿入し、新たな感染性病原体を作成する」という研究を発見したとのこと。

この研究で行われたウイルスの機能獲得実験については、著者自らが「追求するにはリスクが高すぎます」と言及するほど危険なものであり、コウモリの集団で循環しているコロナウイルスの潜在的なリスクに警鐘を鳴らしています。そして、最後の謝辞ではアメリカ国立衛生研究所と非営利団体のエコヘルス・アライアンスからの資金提供に言及していますが、このエコヘルス・アライアンスという団体の運営者である動物学者のピーター・ダザック氏は、2020年2月にランセットに掲載された「武漢研究所流出説を否定する声明」を取りまとめた人物です。

非常に危険な研究を行っていた武漢ウイルス研究所ですが、そのバイオセーフティレベルは宣伝されているほど高くなく、アメリカの当局者は2018年の時点で高度な訓練を受けた技術者や明確なプロトコルの不足が指摘されていたとのこと。また、石氏もパンデミックの初期には自身の研究室からウイルスが流出した可能性を疑い、過去の記録を必死に確認したと述べています。

◆06：調査に関連したさまざまな人物
2020年の夏頃、ドゥマヌフ氏は1日最大4時間をSARS-CoV-2の起源調査に費やし、ヨーロッパの協力者らとのZOOM会議も精力的に行っていましたが、中国当局と思われる人物から匿名の電話を受けるようになったとのこと。同時にPC上でも監視されている兆候を見つけたドゥマヌフ氏は、仲間とのやり取りを暗号化メッセージアプリのSignalと堅固なセキュリティを誇るProtonMailに移行しました。

DRASTICが地道な活動を続けるにつれて、DRASTICの新たな賛同者や、公平な視線で人獣共通感染症説と武漢研究所流出説を検討する人物が現れるようになりました。その1人が、政府で国家安全保障会議の多国間問題担当ディレクターを務めた経歴を持ち、WHOのヒトゲノム編集に関する諮問委員会のメンバーでもあるジェイミー・メッツル氏です。メッツル氏は、SARS-CoV-2の起源についての情報を集約したブログを2020年4月に公開し、武漢研究所流出説について調べるジャーナリストや研究者に情報を提供しました。

また、キングス・カレッジ・ロンドンでバイオセキュリティを研究するフィリッパ・レンツォス氏は、武漢研究所流出説を切り捨てる動きについて慎重な見方を表明し、武漢ウイルス研究所における安全体制に疑念を投げかけました。さらに、マサチューセッツ工科大学とハーバード大学で分子生物学を研究するアリーナ・チャン氏は、SARS-CoV-2が当初から人間への感染に適していたように見えるとの論文を発表しました。

◆07：墨江ハニ族自治県の鉱山
2020年5月、「シーカー(@TheSeeker268)」として知られるインド在住のDRASTICメンバーは、昆明医科大学の修士課程に在籍する大学院生が執筆した2013年の論文を発見しました。この論文には、墨江ハニ族自治県の鉱山でコウモリのふんをかき出す仕事を行った作業員が、せきや発熱、呼吸困難といったSARSに似た症状に見舞われ、6人中3人が死亡したことが報告され、原因はコウモリが持っていたウイルスではないかと結論付けられています。

この事例の調査には武漢ウイルス研究所も携わっており、石氏はこの坑道から採取されたコウモリ由来の複数のコロナウイルスを分析し、SARSコロナウイルスによく似たウイルスを「RaBtCoV/4991」と名付けました。後に石氏は、SARS-CoV-2の遺伝子配列がかつて発見された「RaTG13」というウイルスと96％以上の一致が見られ、既知のウイルスの中で最もSARS-CoV-2に近いと報告しましたが、DRASTICなどの調査チームは「RaTG13」が「RaBtCoV/4991」と同一のものであることを指摘しました。

この点について石氏は2020年7月に、わかりやすさを重視して「RaBtCoV/4991」から「RaTG13」へ名称を変更したと説明しましたが、中には名称の変更が墨江ハニ族自治県の鉱山とSARS-CoV-2のつながりを隠すためのものではないかと考える人もいます。

新型コロナウイルスに酷似し3人を死亡させたウイルスを武漢ウイルス研究所が2013年に確認していた - GIGAZINE

◆08：機能獲得実験に関する論争
既存のウイルスを改変して新たなウイルスを作り出す機能獲得実験については、2011年にオランダの研究者がH5N1鳥インフルエンザウイルスを遺伝子操作して、遺伝的にマウスよりも人間に近いフェレット間での感染性を獲得させて以来、科学コミュニティの中で長年にわたる論争が起きています。否定派は「自然界に存在しないウイルスの作成は、それが流出した時のリスクが大きい」と安全への懸念を表明する一方、賛成派は「潜在的なウイルスへのリスクを明確にすることでワクチン開発が加速する」と主張し、メリットを強調しているとのこと。

こうした状況を受けて、2014年にはオバマ政権がインフルエンザやMERSコロナウイルス、SARSコロナウイルスなどの機能獲得実験に対する資金提供を一時停止しましたが、2017年にはトランプ政権が資金提供の停止を解除しました。国務省の調査メンバーに対して「武漢ウイルス研究所について何も言わないように」とアドバイスしたパク氏は、この機能獲得実験に対する制限解除に関係していたとヴァニティ・フェアは指摘しています。

また、エコヘルス・アライアンスのダザック氏は新興感染症を防ぐ研究を援助するとして、アメリカ政府機関から年間最大1500万ドル(約16億5000万円)の助成金を集め、さまざまな研究機関に分配する活動を行っていました。その援助先の1つに武漢ウイルス研究所が存在し、石氏もエコヘルス・アライアンスを通じた資金提供を受けていたとのこと。ダザック氏はCOVID-19のパンデミックにおいて、ランセットに掲載する声明を取りまとめて武漢研究所流出説を否定したほか、トランプ前大統領の下でエコヘルス・アライアンスへの助成金が打ち切られた際には政治が科学研究を妨害しているとする主張を展開し、77人の科学者が連名で(PDFファイル)公開書簡を送るという成果を上げました。

◆09：アメリカ国務省の声明
2020年の夏までに国務省内におけるSARS-CoV-2の起源調査はしぼんでいましたが、秋になると外国の情報源からのヒントを受けて再調査を行い、「2019年11月に武漢ウイルス研究所の研究者3人がCOVID-19に似た症状で診察を受けた」という情報を発見しました。また、この他にも諜報機関の内部から武漢研究所流出説の論拠となる手つかずのレポートが見つかるなど、当局は何者かが武漢研究所流出説に関連する情報を隠した可能性があると考えているそうです。

そして国務省の武漢研究所流出説調査チームは再び精力的に活動を始め、情報の妥当性や公開についての会議を重ねました。内部からの反発もあったものの、ディナンノ氏らは2021年1月15日に武漢研究所流出説を支持する新情報を入手したと発表。ポンペオ前国務長官も、WHOの調査チームに対して徹底した調査を行うように求めました。これはトランプ前大統領の任期中に滑り込みで行われましたが、バイデン大統領もこの発表を撤回していません。

◆10：WHOの武漢調査ミッション
一方、WHOによるSARS-CoV-2の起源調査において、アメリカ政府は獣医や疫学者ウイルス学者を参加メンバーとして推薦したものの、中国政府はダザック氏のみをアメリカ政府の代表者として許可。ダザック氏を含む調査団は2021年1月14日に武漢入りして調査を行いましたが、そのうち2週間はホテルの部屋で隔離され、残りの2週間は習近平国家主席のリーダーシップを称賛するプロパガンダ的な展示を見せられて終了したとのこと。中国政府は調査団に対してCOVID-19に早期に感染した患者の生データを要求したものの、引き渡しが拒否されたことも報じられています。

中国がWHOの新型コロナ調査団に対して未編集データの引き渡しを拒否 - GIGAZINE

結局、WHOは3月30日にレポートを発表して「SARS-CoV-2は動物から人間に関連した可能性が高い」とする結果を報告しましたが、この中で武漢研究所流出説について触れた部分はごくわずかだったとのこと。この件についてはWHOのテドロス・アダノム事務局長も中国当局からの情報提供が不足していたと非難し、さらなる追加調査が必要だと述べました。

WHOテドロス事務局長「中国当局の情報提供が不足」 コロナ発生源めぐり追加調査を示唆：東京新聞 TOKYO Web
https://www.tokyo-np.co.jp/article/94920

◆11：武漢ウイルス研究所の内部
石氏は武漢ウイルス研究所の中でも国際的に有名な人物であり、ウイルス学の国際会議における常連だったとのこと。しかしヴァニティ・フェアは、武漢ウイルス研究所において石氏がキャリアを重ねるには中国共産党の方針に従う必要があったと指摘。実際にパンデミック初期に海外の研究者とSARS-CoV-2サンプルを共有する試みが当局によって阻止されたほか、2020年1月半ばまでには中国のウイルス学者であるチェン・ウェイ少将が率いる軍事科学者のチームが、武漢ウイルス研究所内部で活動を始めたそうです。

パンデミックが世界中を巻き込む中で、石氏はSARS-CoV-2が自然発生のウイルスであり、武漢ウイルス研究所から流出したものではないことを繰り返し訴えてきました。しかし、すでに多くの科学者が武漢研究所流出説を陰謀論として切り捨てることはできないと考えており、2021年5月にはシカゴ大学やカリフォルニア大学、ハーバード大学などの研究機関に所属する科学者18名が、学術誌のサイエンス誌上で「再調査」を求めました。

新型コロナウイルスの「武漢研究所流出説」について科学者18名が再調査を要求 - GIGAZINE

◆12：調査を求める国際的な声の高まり
長らく人種差別的な陰謀論だとして切り捨てられてきた武漢研究所流出説は、ようやく保守派のメディア以外にも大きく取り上げられるようになりました。ニューヨーク・タイムズで科学ライターを務めたニコラス・ウェイド氏は2021年5月3日に投稿したブログ記事で、人獣共通感染症説と同じ規模で武漢研究所流出説を扱わなかったメディアを批判し、SARS-CoV-2の特徴的な遺伝子配列が人為的な遺伝子操作の証拠かもしれないと指摘しています。

バイデン大統領は5月26日、情報当局に対してこれまで以上の努力で改めてSARS-CoV-2の起源調査に当たるように指示し、90日以内に報告するように求めました。また、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長も、中国に武漢ウイルス研究所の研究員のカルテを開示するように要求しています。

残念ながら、すでにCOVID-19の報告からかなりの時間が経過しているため、有用な証拠が次第になくなっている可能性もあります。しかし、少なくとも今後は武漢研究所流出説が陰謀論として切り捨てられることなく、人獣共通感染症説と同等の重要度で検討される見通しだとヴァニティ・フェアはまとめました。