国内大手パソコンメーカー、撤退が相次いで数年で半減か

NECやソニー、富士通などの国内の大手パソコンメーカーは数年以内に撤退が相次ぎ、半減するかもしれないそうです。

以前GIGAZINEで、「EeePC」などの低価格ノートパソコンの影響を受けて、国内出荷台数首位を誇るNECが収益環境の悪化からパソコンの値上げを行うことを決定しており、他社も追従する可能性が高いことをお伝えしましたが、それだけ国内メーカーは苦境に立たされているということなのでしょうか。

詳細は以下の通り。
エイサーＣＥＯ初来日、パソコン業界の再編示唆 PC＆デジタルカメラ-最新ニュース:IT-PLUS

日本経済新聞社の報道によると、世界シェア3位のパソコンメーカー、AcerグループのCEO（最高経営責任者）が京都市内で講演した際にNEC、富士通、東芝、ソニーの4社が展開するブランドを挙げた上で、「合併や買収が進み、今後1～2年以内に3社に、そしてさらに1～2年で2社にまで減るであろう」と述べたそうです。

そしてこの理由として、パソコンの価格下落が激しいため、国内メーカーが利益の確保に苦しんでいる点を指摘したとのこと。なお、Acerについては「すでに十分な事業規模を持っており、現状のまま成長していく」と述べ、国内メーカーの再編に介入する可能性を否定したそうです。

実際にすでに過当競争による収益環境の悪化を受けて日立が家庭用パソコンの生産・開発から完全撤退しており、ほかの分野においても三菱電機や三洋が携帯電話事業から撤退したほか、映像がなめらかになる「倍速液晶」を開発した第一人者であるビクターが国内の液晶テレビ事業から撤退するなど、国内大手メーカーの「選択と集中」が加速していますが、大手メーカー各社が携帯電話や液晶テレビなどの事業で協業を行っていることを考えると、業界再編はありえないことではないのかもしれません。