ChatGPTがどんな仕事に使われているのかわかるレポートが公開される

「ChatGPTがどんな業務に使われているか」の調査結果がOpenAIによって公開されました。日本を含む約100カ国を対象にした調査で、2025年第1四半期から2026年第3四半期にかけてのChatGPT利用実態がまとまっています。

ChatGPT’s expanding world of work | OpenAI
https://openai.com/index/chatgpt-expanding-world-of-work/

日本における2025年第1四半期のChatGPT業務利用の内訳が以下。最も多い用途は左上の「意思決定および問題解決」で、2番目に多い用途は左下の「コンピューターとのやり取り」です。

2026年第3四半期には「意思決定および問題解決」が15.9％まで減少し、最も多い用途は「創造的な思考」に変化しました。

アメリカの2026年第3四半期の内訳は以下。最も多い割合を占めたのは「意思決定および問題解決」で、国ごとにChatGPTの用途が異なることが分かります。

世界全体で見ると、ChatGPTの用途はバラつきが大きくなっているとのこと。2025年第1四半期は「上から10番目までの用途が占める割合」が56.0％でしたが、2026年第3四半期には51.1％にまで減少しています。

ChatGPTがすべての職種によって満遍なく使われているわけではないことも明らかになっています。以下の図は左側が「アメリカのChatGPT業務利用の内訳」を示し、右側が「アメリカの労働者全体における職種の割合」を示しています。ChatGPT業務利用の39.6％は「計画および意思決定」に使われていますが、「計画および意思決定」に携わっている労働者は全体の9.3％です。また、車両の運転など「その他の職種」に分類される労働者は全体の43.1％も存在していますが、「その他の職種」でChatGPTを業務利用している割合はわずか2.4％です。

今回の調査結果は、ユーザーがAIをどのように利用しているかを示すための情報公開枠組み「OpenAI Signals」の一環として公開されたものです。調査データは個人向けChatGPTにおける業務関連のメッセージから収集されたもので、エンタープライズプランのメッセージやCodexの利用状況は含んでいないとのこと。また、ユーザーのプライバシーを保護するために個人を特定できる情報は削除されているそうです。