2019年02月07日 12時15分ハードウェア

GoProが2018年第4四半期＆通年決算を発表、自社初ドローンで失敗するもGoPro HERO 7の大ヒットでシェア奪還

by Marco Verch

アクションカメラの開発・生産で知られるGoProは、2018年12月31日に終了した第4四半期および2018年通年の業績を発表しました。2017年は自社初のドローンであるKarmaが失敗に終わり、およそ180億円の損失を計上していました。しかし、2018年はフラッグシップモデルのGoPro HERO 7がヒットし、好調ぶりを見せています。

GoPro Announces Fourth Quarter and Full Year 2018 Results | GoPro Inc.
https://investor.gopro.com/press-releases/press-release-details/2019/GoPro-Announces-Fourth-Quarter-and-Full-Year-2018-Results/default.aspx

GoPro turns its first profit since 2017, thanks to the Hero 7 - The Verge
https://www.theverge.com/2019/2/6/18214446/gopro-earnings-profit-hero-7-holiday-season

GoProの2018年第4四半期の収益は前年同期比13％増の3億7700万ドル(約410億円)を記録しています。2018年9月に発売されたGoPro HERO 7の売上は非常に順調だったようで、2018年第4四半期のカメラ全体の売上は前年同期比で20％増加。通年の売上は前年比で9％増加で、総売上は11億5000万ドル(約126億円)だったとのこと。通年の損失は9400万ドル(約100億円)ですが、前年に被った損失からおよそ4割を削減できています。

GoProは、2016年にリリースしたGoPro初のドローン「Karma」で飛行制御装置に問題があることが判明し、リコールを実施。2017年には新しくモデルを作り直したものの、完全に市場で遅れをとってしまいました。結果として2017年には1億6300万ドル(約180億円)の損失を計上していました。

GoPro初のドローン「Karma」でリコールが実施される - GIGAZINE

そこで、GoProの創業者兼CEOであるNichlas Woodman氏は事業再編を4回行い、1300人近くいた社員の数を891人まで減らし、ドローン開発部門を完全に閉鎖。開発リソースを本来の主力製品であるアクションカメラに注ぎ込むことで、GoPro HERO 7が生まれたとWoodman氏は語っています。

調査によると、GoProは2018年第4四半期にはアクションカメラ市場で87％のユニットシェアを獲得していて、アクションカメラの販売台数上位5位がGoProのアクションカメラで、上位3種はGoPro HERO 7のブラック・シルバー・ホワイトだったそうです。また、GoPro Fusionは天球カメラ市場の38％のシェアを獲得したとのこと。また、別の調査によると日本ではGoProのカメラが2018年第4四半期にアクションカメラ市場で57％のシェアを獲得したそうで、これは前年同期比で7％増加しています。

by Marco Verch

GoProはまた、月額5ドル(約550円)のクラウドストレージサービスであるGoPro Plusをアメリカ限定で展開しています。この有料プランの加入者は2019年2月時点で19万9000人で、2018年第3四半期末は18万5000人だったことから順調に増加しているといえます。また、GoProは2019年1月にこのクラウドストレージサービスの容量を無制限にすると発表していることから、今後もさらなる成長が期待されます。

また、GoProは2019年第2四半期に、アメリカ市場向けのGoProカメラの生産拠点を、中国からメキシコのグアダラハラに移行すると発表しています。この背景にはアメリカと中国の間で起こっている貿易摩擦があり、アメリカ市場向けの生産台数を増やしているとThe Vergeは分析。