誰が自殺願望を持つかを予測するのは難しいので自らを銃で撃てないようにする方が簡単だという専門家の提言

銃社会のアメリカでは、自殺者の半数以上が銃器により自殺しています。自殺を減らす取り組みは世界各国で行われていますが、それでも自殺者を予測するのは大変困難で、アメリカでは銃を禁止する方がよっぽど効果的だと専門家が主張しています。

It's hard to predict who will be suicidal: It's easier to ensure people can't shoot themselves
https://phys.org/news/2026-09-hard-suicidal-easier-people.html

ジョンズ・ホプキンス大学の精神科医であるポール・ネスタット氏によると、自殺する可能性がある人を予測する精度は「コイン投げよりもわずかに優れている程度(つまりほぼ半々)」で、過去50年にわたり改善が見られていないとのこと。銃による自殺を選択するのは退役軍人や軍人が多いですが、過去の記録ではこれらの大半が死亡するまでの数カ月間に自殺念慮について誰にも話していないそうです。

ネスタット氏は自殺を予防する研究を取り上げ、「自殺者を予測するよりも、自殺する手段を制限する方が簡単だ」と指摘しています。制限する方法としては、飛び降りを防ぐために高い建物や橋に障壁を設けたり、一度に購入できる薬剤の数を減らしたりすることなどが挙げられます。そして、アメリカで最も効果的だと考えられるのは、銃器へのアクセスを制限することです。

ただ、アメリカでは銃器をめぐりさまざまな意見があり、一概に禁止することは不可能です。ネスタット氏は「国は自殺予防に対して自動車事故と同レベルで取り組む必要があります。自動車事故を防ぐために誰が事故のリスクを抱えているのかを特定しているわけではありませんよね？その代わりに、速度制限を導入し、シートベルト着用法を制定し、自動車メーカーにエアバッグや飛散防止フロントガラスを装備するよう義務づけているのです。銃器へのアクセスを制限することが最も多くの命を救うことになります」と述べました。

薬や銃へのアクセスを制限しても無駄で、自殺したい人は別の方法を見つけるだけだと考える人もいますが、研究では「自殺のリスクは急速に高まることがあり、死ぬことを決めてから実際に行動に移すまでの時間が1時間未満、あるいは5分未満しかない場合もある。そこで、銃を取り出すために金庫の鍵を開けなければならないなど、行動を遅らせるものがあれば、考え直したり誰かが介入したりする時間が生まれる」として、制限を設けることは有効だとの結果が出ているそうです。

自動車事故と同レベルの対策として、銃を購入する際に許可証や身元調査を義務付けることや、購入手続きを完了する前に待機期間を設けることなどをネスタット氏は挙げています。

ある研究によると、コネチカット州で銃購入許可制度が導入された後、銃による自殺率がおよそ15％低下していたとのこと。また、ミズーリ州で反対に許可制度が廃止された結果、銃による自殺率が16％上昇していたことも分かっているそうです。

銃は直接人を傷つけるだけでなく、銃撃を目撃してしまった人にトラウマを与えて自殺率を高めてしまう恐れもあるため、もっと包括的な対策が必要だと専門家は論じています。

全米ライフル協会など、銃の過剰な規制に反対する立場の団体は、許可制度の義務化や待機期間の設置には反対し、メンタルヘルスについて話し合う方法や銃を安全に保管する方法などを教える教育キャンペーンを推進しています。全米ライフル協会の報道官は「自殺は深刻な問題であり、アメリカ人の権利を制限する取り組みではなく、根本的な原因に焦点を当てた解決策が必要です。特定の1つの手段を奪うだけではなく、行動できない状態にする必要があります」と述べました。