ポルノの視聴に年齢確認を義務付ける法律の影響でDVDの売上が大きく上がっている

インターネット上で子どもたちを保護することを目的とした「オンライン安全法」が2023年に成立したイギリスや、独自に規制法案を採用しているアメリカの一部の州では、ポルノサイト閲覧時にユーザーの年齢確認を義務付けています。ポルノストリーミングサイトの利用にクレジットカード情報や身分証明書のアップロード、顔認証などが必要になったことで、廃れつつあった「アダルトDVD」の売上が増加していることが報告されています。

Adult DVDs are back thanks to age-verification laws | Mashable
https://mashable.com/life/adult-dvds-are-back-thanks-to-age-verification-laws

年齢確認を義務付ける法律はイギリス・フランス・イタリアなどの国々のほか、アメリカの約半数の州で施行されています。

年齢確認法が施行されているサウスダコタ州で3つのアダルトショップを経営するデビッド・エリアソン氏はMashableの取材に対し、「サウスダコタ州にある当社の小売店では、今年のDVD売上は昨年比で20～22％ほど増加しました。サウスダコタ州が年齢確認法案を可決したこと以外に、他に説明のしようがありません」と、アダルトストリーミングサイトで年齢確認が義務付けられたことでアダルトDVDの売上が増加していることを語りました。エリアソン氏によると、無料および有料のストリーミングコンテンツが普及したことで、DVDの販売を完全に中止する店舗もありましたが、年齢確認法の急増によりこの状況が変わりつつあるかもしれないとのこと。

また同様に、アダルトコンテンツの流通会社であるPulse Distributionで営業責任者を務めるルイス・アダムス氏は、Mashableに対して「オンラインの年齢確認法が施行されている州からのDVD注文が増加している」と明かしました。アダムス氏は「オンラインで視聴するコンテンツはすべて追跡されていることは周知の事実です。これがDVDの本格的な復活につながるとは考えていませんが、DVDの売上は今後も長く続くと確信しています」と述べています。

アダルト業界団体のFree Speech Coalitionで公共政策部門ディレクターを務めるマイク・スタビル氏は「法律が最初に可決され始めた頃から、消費者が物理メディアに戻ると表明する声を聞いてきました。それが小売業者の販売データに反映されているのは興味深いことです。これらのオンライン年齢確認法がどれほど大失敗だったかを表現するのは難しく、消費者の順守はほとんど見られません。人々は海外サイトや海賊版サイトに移行し、DiscordやTelegramでポルノを売買し、VPNを利用しています」と指摘しています。実際に、オンライン安全法に基づく年齢確認により、VPNサービスの利用者が10倍以上増加したことも報じられています。

イギリスでもネットサービスのユーザー年齢確認義務がスタートしVPNサービス登録者数が1400％に増加 - GIGAZINE

オンライン上の年齢確認規制がほとんどうまくいっていない状況を受け、ウェブサイトごとに利用者の年齢を確認するのではなく、デバイスレベルのフィルタリングが議論されています。例えば、iOSやAndroidなどのOSを初めて設定するときに生年月日を登録し、その情報からデバイスが利用者の年齢区分を判定することで、そのデバイスから不適切なアプリやウェブコンテンツにアクセスすることを制限するという仕組みです。実際に大手ポルノサイトのPornhubは、2025年にGoogle・Apple・Microsoftに対してデバイスベースの年齢確認を実施するよう要求する書簡を送付。2026年にはアメリカの議員に対し、OSメーカーに端末ベースの年齢確認を含む、さらに踏み込んだ保護機能の追加を求めるよう要求する書簡を送付しています。