トランプ関税の導入を受けRazerがノートPCの販売を一時停止

アメリカのゲーミングデバイスメーカー・Razerが、アメリカにおいてノートPCの販売を一時停止しています。

Razer pauses direct laptop sales in the US as new tariffs loom | The Verge
https://www.theverge.com/news/645276/razer-blade-gaming-laptops-sales-pause-us-tariffs

アメリカ国内において2025年4月1日から予約受付が開始されているRTX 5090 Laptop搭載16インチノートPCのRazer Blade 16の販売ページを開くと、404エラーが表示され、購入することができなくなっています。

また、記事作成時点でRazer公式ストア内の「Gaming Laptops」の項目をクリックしても、ノートPCに貼るステッカーやPC向けアクセサリーが表示されるだけで、ノートPCの販売ページは一切表示されません。

海外メディアのThe Vergeは一連のノートPCの販売停止について、2025年4月5日に発効した「相互関税」が影響していると予測しています。アメリカのドナルド・トランプ大統領は、相手国の関税率や非関税障壁を踏まえて自国の関税を引き上げる相互関税を導入し、各国に関税を課しました。相互関税の下ではノートPCのコンポーネントを製造する中国や台湾からの製品の輸入に大幅な関税がかけられるため、PCメーカーは大きな打撃を受けることになります。

実際にモジュール式ノートPCメーカーのFrameworkは、2025年4月8日に「関税が引き上げられてしまうと最小構成モデルは赤字になってしまう」と述べ、一部端末の販売を中止することを発表しています。

トランプ関税の影響でFrameworkが一部ノートPCの販売を中止 - GIGAZINE

また、任天堂もNintendo Switch 2の予約注文受付を2025年4月9日から開始予定でしたが、今回の相互関税の導入を受け、受付開始日時を延期することを発表しています。

任天堂がトランプ政権の関税引き上げを受けNintendo Switch 2の予約注文を延期 - GIGAZINE

Razerの広報マネージャーであるアンディー・ジョンソン氏は「今回のノートPCの販売の一時停止が相互関税の導入によるものかについては、現段階ではコメントしていません」と述べています。

なお、日本のRazer公式ストアでは引き続きRazer Bladeの購入が可能です。