iPhoneが出生率低下に関係していると全米経済研究所「NBER」が発表、人々がスマホにのめり込んで性行為の機会が減ったとの指摘

2007年以降、アメリカの出生率は減少しています。多くの専門家はこの減少を世界金融危機と結びつけていますが、新たに「2007年に初代iPhoneが登場したことが原因ではないか」とする仮説が提唱されました。

Is the iPhone Birth Control? Causal Evidence from AT&T’s 2007–2011 Carrier Monopoly | NBER
https://www.nber.org/papers/w35310

iPhones could be to blame for declining fertility, says new study | National Post
https://nationalpost.com/health/iphone-birth-control-declining-fertility-study

Killing the mood: smartphones reduce birth rate, studies say
https://www.france24.com/en/live-news/20260608-killing-the-mood-smartphones-reduce-birth-rate-studies-say

ミドルベリー大学の経済学者ケイトリン・マイヤーズ氏らが全米経済研究所「NBER」を通じて公開した査読前論文では、iPhoneが人々を熱狂させたことで、対面による交流の機会が減って性行為の機会も減少したのだとする仮説が検証されています。

アメリカにおいて、iPhoneは2011年まで「AT＆T」という通信会社からしか入手できなかったため、AT＆Tがサービスを展開している州や地域によって人々のiPhone所有率に偏りがありました。そこで、マイヤーズ氏らはAT＆Tがカバーしている地域と出生率を比較し、さらにAT＆T加入者が増加した地域と他の通信事業者が人気を高めた地域のデータも集計しました。

その結果、AT＆T、つまりiPhoneのサービスエリアが広がった地域では、若年層の出生数が大幅に減少したことが分かりました。具体的には、AT＆Tのサービスエリア外で10代の出産が13.8％減少したのに対し、部分的にサービスエリア内の郡では18.9％、ほぼ全域がサービスエリア内の郡では26％と、より大幅な減少が見られたそうです。また、20代女性の出生数はサービスエリア外で10％減、サービスエリア内では14.6％減、30代女性の出生数はサービスエリア外で3.8％増、サービスエリア内で1.2％減という結果が示されました。

マイヤーズ氏らは疑似相関を疑い、ポアソン分布や合成差分推定法などさまざまな手法を駆使して結果を覆そうと試みたものの、結果は変わらなかったとのこと。さらにプラセボ効果を検証するため、iPhoneの発売時期を実際よりも早い時期に設定し、他の通信会社であるSprintとVerizonの通信エリアを入れ替えるなどして検証しましたが、「Verizonは存在するがAT＆Tは存在しない地域」で何の影響も見られないなど、結果に影響はなかったということです。

このことからマイヤーズ氏らは「iPhoneの登場によってスマートフォンが普及するにつれ、友人との直接の交流時間や性行為が急​​激に減少し、パートナーとの性行為の代替となりうるポルノグラフィーの消費が増加した結果として、出生率も低下した可能性がある」と結論づけました。マイヤーズ氏らは、対象となった2007年から2011年までの期間で、15歳から44歳の女性における出生率の低下の33～52％にiPhoneの普及が関連していると説明しています。

科学誌「Child Development」に掲載された別の研究では、近年は性行為・デート・飲酒・有給労働・親の同伴なしでの外出・運転といった大人の活動に従事する青少年が減少していることが明らかになり、インターネット利用の増加との関連性が示唆されています。

シンシナティ大学の経済学者らが発表した研究では、スマートフォンが広く普及するにつれて出生率の低下が加速し、この現象が医療・福祉・経済・文化環境が根本的に異なる国々で共通して見られることが示されました。

マイヤーズ氏らは「スマートフォンの普及が出生率の低下に大きな役割を果たした」としつつも、「唯一の原因ではない」と強調し、大不況やその他の経済問題といった外部要因も影響していたと説明しています。