Microsoftが「支払いが必要であるとユーザーに誤解を与えるソフトウェア」をWindows Defenderの駆除対象にすると発表

Microsoftは2018年3月1日以降、同社製のウイルス対策ソフト「Windows Defender」において悪質なシステム最適化ソフトやレジストリクリーナーを駆除の対象にすると発表しました。

Protecting customers from being intimidated into making an unnecessary purchase - Microsoft Secure
https://cloudblogs.microsoft.com/microsoftsecure/2018/01/30/protecting-customers-from-being-intimidated-into-making-an-unnecessary-purchase/

「Windows Defender」はWindows VistaからプリインストールされるようになったMicrosoft製のアンチウイルスソフト。「Windows Defender以外のアンチウイルスソフトはインストールすべきではない」とMozillaの元開発者が語るなど高い評価を受けています。

3月以降新たに駆除の対象となるのは、「支払いが必要であるとユーザーに誤解を与えるソフトウェア」です。代表的なものはレジストリクリーナーやPC最適化ソフトウェアとよばれるもので、これは「無料でシステムをクリーンにする」「PCの動作を高速化する」などとうたってダウンロードさせ、実行すると大量のエラーが見つかったかのような表示で有料版の購入に誘導するもの。Microsoftは公式のブログで「こうしたソフトウェアは、ユーザーを購入に誘導するために不必要な圧力をかけるので問題がある」と述べています。

Microsoftは2016年2月にも同様のソフトウェアについての見解を発表しており、以前からクリーナーや最適化ツールのうち「動作の詳細についての情報を提供していないもの」を駆除対象にしていましたが、2018年3月以降はユーザーに支払いが必要だと誤解を与えるメッセージを出すソフトウェア全てに駆除の対象を広げることになります。

なお、ソフトウェアの開発者はMicrosoftのページ上でWindows Defenderに検出されるかどうかをチェックできるとしています。