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アメリカ人の16%が「暗号資産を利用したことがある」と判明


調査企業であるPew Research Centerの調査から、アメリカの成人の大多数がビットコインやイーサリアムなどの暗号資産を耳にしたことがあり、16%が個人的に投資や取引などで利用したことがあることがわかりました。

16% of Americans say they have invested in, traded or used cryptocurrency | Pew Research Center
https://www.pewresearch.org/fact-tank/2021/11/11/16-of-americans-say-they-have-ever-invested-in-traded-or-used-cryptocurrency/


2021年9月13日~19日に実施されたアメリカ人の成人を対象とした調査によれば、アメリカ人全体の86%が暗号資産について「一度は聞いたことがある」と答えたとのこと。また、全体の24%は暗号資産について「何度も聞いたことがある」と答え、13%の人が「全く聞いたことがない」と回答しました

Pew Research Centerが2015年に行った調査の結果では、アメリカ人の成人で「ビットコインについてある程度は聞いたことがある」と答えたのは全体の48%で、ビットコインに投資したり取引に使ったりしたことがあるのはわずか1%でした。この2015年のデータと2021年の調査結果を比較すると、暗号資産の知名度が著しく高くなっただけではなく、暗号資産を実際に利用したことがある人も激増しているといえます。

また、今回の調査では、18歳から29歳までのアメリカ人は、10人中3人が「ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産を利用したことがある」と答えている一方で、それ以上の年齢層では暗号資産を利用したことがある人の割合が低くなることが判明しました。また、暗号資産を利用したことがある人の割合は男性が22%だったのに対して女性が10%でした。さらに年齢と性別を合わせてみると、18歳~29歳の男性の場合は43%が「暗号資産を利用したことがある」と答えましたが、同年齢層の女性の場合は19%でした。


さらに人種でも違いが見られたそうで、アジア人・黒人・ヒスパニック系の人々は白人よりも「暗号資産を利用したことがある」と回答する割合が高かったとのこと。また、高所得者は中所得者や低所得者よりも「暗号資産についてよく聞いたことがある」と答えた割合が多いことがわかりました。

Pew Research Centerは「今回の調査結果は、政府関係者を中心に暗号資産の規制について議論が行われていることを受けて発表されたものです。暗号資産とはデジタルで暗号化された分散型の交換手段であり、価値を管理・維持する中央機関が存在しないものと定義されています。金融規制当局は暗号資産の取り締まりを考えており、ビットコインなどの長期的な存続に懸念を抱いています」と論じました。

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in メモ, Posted by log1i_yk

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