勤務時間外のメールは驚くほどに有害だと判明

働き方と幸福の関係は、近年注目が集まっている分野です。長期的な在宅勤務が求められる中で、仕事と私生活の境界線が曖昧になり、心身に悪影響が出てくる人も報告されていますが、新たに「就業時間外のメールが従業員に与えるストレス」について調査が行われました。この結果、就業時間外のメールや電話を求められる環境は、驚くほどに人の心身にとって有害であることが示されました。

Digital communication and work stress in Australian University Staff: a multilevel study - Research - University of South Australia
https://www.unisa.edu.au/research/cwex/projects/digital-communication-and-work-stress-in-australian-university-staff-a-multilevel-study/

Do you answer emails outside work hours? Do you send them? New research shows how dangerous this can be
https://theconversation.com/do-you-answer-emails-outside-work-hours-do-you-send-them-new-research-shows-how-dangerous-this-can-be-160187

オーストラリアの高等教育セクターでは電子メールでのやりとりが多いことから、学術スタッフに負担をかけているのではないかという懸念が存在します。このような負担が大きくなると質の高いスタッフを維持することが困難になり、将来的なGDPにも影響する可能性があるとして、南オーストラリア大学の心理学研究員であるエイミー・ザドウ氏ら研究チームは、2020年6月から11月にかけて、40大学・2200人以上の学術スタッフを対象に調査を行いました。

調査の結果、まず、以下の3点が判明しました。

1．回答者のうち21％には「就業後に仕事関連のメールや電話への応答を求める上司」がいる。
2．回答者のうち55％は夕方以降に同僚に仕事関連のデジタルコミュニケーションを送っていた。
3．回答者のうち30％は週末に同僚に対して仕事関連のデジタルコミュニケーションを行い、同日中の反応を期待していた。

上記を踏まえた上で回答者をグループに分けて比較したところ、「就業後に仕事関連のメールや電話への応答を求める上司」がいるグループは、このような上司がいないグループと比べて高いストレスレベルと感情的な疲労を強く報告しました。また、頭痛や背痛といった身体的な症状を訴えていた人も多かったとのこと。

加えて、同僚から就業後の通信応答を求められていると感じていたグループも、そうでないグループに比べて心理的ストレスレベルが高く、感情的疲労が強く、上司のときと同様に肉体的な症状を有していたことも判明しました。

今回の調査は大学で働く学術スタッフに対して行われたものですが、2020年に行われた(PDFファイル)別の調査では、オーストラリア人の残業時間が前年の週4.6時間から5.3時間に増加していることが示されており、今回の調査結果は働く人全体の負荷が大きくなっていることを反映しているとみられています。

またザドウ氏らの調査では、回答者の31％が中程度から重度の精神疾患を報告しており、これら回答者の62％は職場の社会心理的安全風土について「悪い」と述べています。これに対し、オーストラリア成人全体のうち過去12カ月で精神疾患を経験した割合は20％と推定されており、今回の調査対象のうち精神疾患を報告する人の割合はやや多くなりました。

ザドウ氏は、自宅でも仕事の連絡を待ち過覚醒状態になると、代謝や免疫に影響し、病気への感染・高血圧・うつ病といった健康上の問題が起こりやすくなることを指摘。世界保健機関や国際労働機関によって行われた直近の調査では、心臓疾患や脳卒中のリスクを高める可能性も示されています。

また就業時間外にメールを受け取ると、その人の社会的交流や運動、あるいは自然の中で過ごす時間が制限されてしまうという問題もあります。このような活動は人のストレス状態を改善することがわかっています。

就業時間外にはデジタル機器をオフにして仕事の連絡を拒否する「つながらない権利」がヨーロッパを中心に叫ばれており、フランスでは「勤務時間外メール禁止法」もスタートしました。就業時間外のメールが多くの人の健康状態を悪化させているのであれば、このような法規制も状況改善に役立つはずだとザドウ氏は述べています。

勤務時間外にデジタル機器をオフにして仕事の連絡を拒否する「つながらない権利」がヨーロッパで推進される - GIGAZINE