2019年11月05日 09時00分メモ

デンマークで10代の自傷行為が大きく減ったのはなぜなのか？

by Duong Nhân

近年では10代の青少年における自傷行為の増加が問題視されており、イギリスやアイルランドでは2008年のリーマン・ショックに端を発する経済危機の後で10代の自傷行為が増加し、減少する兆候も見られていないとのこと。ところが、デンマークにおいては2008年から2016年にかけて10代の自傷行為が大きく減少しているとのことで、その理由についてマンチェスター大学で講師を務めるSarah Steeg氏が考察しています。

Temporal trends in incidence of hospital-treated self-harm among adolescents in Denmark: national register-based study | SpringerLink
https://link.springer.com/article/10.1007/s00127-019-01794-8

Teen self-harm: rates have dramatically decreased in Denmark – here's what other countries can learn
https://theconversation.com/teen-self-harm-rates-have-dramatically-decreased-in-denmark-heres-what-other-countries-can-learn-126051

経済不況は自殺の増加と関連していると考えられており、2008年の経済不況後は多くの国々で自殺者数が増加しているという(PDFファイル)研究結果もあります。自殺そのものは個人的な事象であるものの、社会が個人の行為に影響を与えることは19世紀後半から指摘されてきました。自殺と同様に自傷行為も社会が不安定になると共に増加すると見られており、たとえばアイルランドでは2007年から2016年の間で自傷率が22％増加したとのこと。

不況に対応する政策としてイギリス政府は緊縮政策を採用し、医療費や失業手当、社会サービスへの支出が抑えられましたが、この政策は国民のメンタルヘルスと福祉に悪影響を与えたと指摘されています。イギリスで行われた調査の結果によると、自傷の割合が最も高いのは貧困家庭の10代の若者でした。これらの若者は雇用市場の悪化による直接的な影響を成人ほど大きく受けませんが、アイルランドをはじめとする各国では、10代の若者が自傷に走る割合が増えています。

Steeg氏らの研究チームは、デンマークの全人口をカバーする620万人分の国民医療データベースであるDanish national patient registers(デンマーク全国患者登録)を分析し、デンマークで自傷行為をした後に病院の治療を受けた10代の若者の数を調べました。その結果、デンマークは他の国々と同様に不況の影響を受けたにもかかわらず、予想に反して2008年から2016年にかけて自傷率が毎年減少しており、研究の最初と最後で実に40％も自傷率が減っていたことがわかりました。自傷が減ったのは10代前半から後半まで、男女問わず幅広い層の若者たちだったそうです。

by Daniel Nieto

デンマークにおける自傷率の低下を説明する理由としてSteeg氏が挙げているのが、「メンタルヘルスサポートへのよりよいアクセスが充実している点」です。デンマークでは1992年以来、自殺の危険がある人々に対して、自殺予防クリニックが心理社会的治療を提供するプログラムを徐々に拡大してきました。2007年からはデンマーク全土でこのプログラムが利用可能となっており、自殺予防クリニックが自傷行為と自殺の減少に有効であると判明しています。

一方で、デンマークと同様の精神保健サービスへのアクセスが整っている国はほとんどなく、特に青少年は適切なサービスにアクセスすることが難しいとのこと。イギリスでは貧困地域に住む若者の自傷率が高いものの、貧困状態にある若者は精神的な治療を受ける可能性が他の層と比較して低いことがわかっています。

また、Steeg氏は「若者のメンタルヘルスに悪影響を及ぼす」といわれがちなソーシャルメディアについて、自傷行為に関するソーシャルメディアコンテンツは、むしろ自傷行為を考える若者に対しポジティブな影響を与えると主張しています。2018年の自傷行為とソーシャルメディアに関する研究では、ソーシャルメディアは自傷行為を促進するものではなく、対処することが困難な感情を処理して物語を共有し、精神を回復させるプラットフォームとして使用されていると判明しました。

このソーシャルメディアの利点も、若者がメンタルヘルスサポートに容易にアクセスできる場合にのみ、自傷率の低下をもたらすとSteeg氏は指摘。若者がメンタルヘルスサポートにアクセスしやすい環境を整え、ソーシャルメディアに有効な資金提供を行うことで、さまざまなストレスから若者を守り、自傷行為を減らすことができるとSteeg氏は主張しています。