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1週間に50時間以上働いている労働者が世界一多い国はどこなのか?


経済協力開発機構(OECD)が、2014年における世界各国の労働時間に関するデータを発表しています。このデータをUtopiaのジム・ローズ氏が、各国の事情が一発で分かる様にグラフ化しています。

% employees working more than 50 hours per week, 2014 OECD area | Utopia - you are standing in it!
https://utopiayouarestandinginit.com/2016/08/15/employees-working-more-than-50-hours-per-week-2014-opec-area/

1週間に50時間以上働く労働者の割合を国別にグラフにしたのが以下の図。最も割合の多いのは韓国で、全体の23.1%の労働者が週に50時間以上働くことが分かります。韓国に負けず劣らずなのが第2位の日本で、その割合は21.9%。東アジアのツートップは、他の追随を許さないほどぶっちぎりで多いという結果になっています。なお、データがある中で割合が少ないのはオランダの0.4%、スウェーデンの1.1%、デンマークの2.2%、ノルウェーの3.1%と、北欧などの高福祉政策を採るヨーロッパが多いという特徴的な結果になっています。


以下の図は、25歳から54歳までの女性労働者で1週間に40時間以上働く人の割合を国別にグラフにしたもの。最も割合が多いのはポルトガルの78%で、ギリシア・アメリカの73%、アイスランドの66%と続きます。これら上位の国は女性の社会進出が進んだ国と言えそうです。


日本(オレンジ色)、アメリカ(赤色)、イギリス(青色)、フランス(紫色)の15歳から64歳までの生産年齢人口の労働時間の変遷を示すグラフはこんな感じ。各国ともに2008年のリーマンショック時に大きく労働時間が下がったものの、近年はフランスを除く3カ国では労働時間が伸びる傾向。これに対して直近30年間におけるフランスの労働時間の安定ぶりは目を見張るものがあります。


アメリカとフランスの労働時間の変遷をグラフにするとこんな感じ。赤色がアメリカの労働者全体、紫色がフランスの労働者全体を現しており、アメリカ人が1950年から2014年までほぼ年間1800時間以上で労働時間が安定しているのに対して、フランス人は右肩下がりで労働時間が短くなっており、1980年代にアメリカよりも労働時間が短くなったことが分かります。他方で、15歳から64歳までの生産年齢人口を見ると、鶯色のフランス人の労働時間が年間1000時間というレベルで安定しているのに対して、青色のアメリカ人の労働時間は近年増加傾向にあることが分かります。

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