フラッシュメモリや液晶ディスプレイなどの製品価格、震災を受けて世界的に高騰へ

By mtlin

東北地方太平洋沖地震によって国内の流通などにも影響が出ていますが、今後フラッシュメモリなどの半導体製品や、液晶ディスプレイをはじめとした製品の価格が世界的に高騰することが明らかになりました。

すでに一部製品で価格は上昇しているとのこと。

詳細は以下から。
Japanese Earthquake to Impact Component Supply and Pricing

iPhoneやiPadを実際に分解し、製造原価などを調査していることでおなじみの調査会社iSuppliの発表によると、東北地方太平洋沖地震によってNAND型フラッシュメモリやDRAM（ダイナミックランダムアクセスメモリ）などの半導体製品、液晶ディスプレイパネル、液晶部品などが供給不足を起こし、価格が劇的に上昇する可能性があるそうです。

現時点では電子機器生産設備での被害報告は少ないものの、交通や電力インフラへの影響は供給不足を引き起こし、価格高騰の原因になると考えられています。

日本メーカーのシェアは東芝が1社で世界のNANDフラッシュメモリ生産量のおよそ35％を占めているほか、液晶テレビのパネルについてもシャープをはじめとした日本メーカーのシェアは14％に達しており、日立は「ニンテンドーDS」シリーズやLG電子の携帯電話向けの小型ディスプレイを供給しています。

また、富士フィルムが手がけているカラー偏光板も液晶ディスプレイにとっては欠かせない部品となっており、供給が滞ると製品価格の高騰を招くとのこと。すでに大容量NANDフラッシュメモリのスポット価格（比較的少量を調達する場合の市場価格）は10％、DRAMは7％も上昇しています。

なお、東北地方太平洋沖地震が発生した時点で、世界市場に流通していた半導体製品の在庫量は多く、3月末または4月初旬までは供給不足が発生しないと考えられていますが、最終的に半導体製品の価格への影響は2011年第3四半期まで続く可能性が高くなると指摘されています。

Japanese Quake's Impact on Wafer Fabs - IEEE Spectrum

ちなみに日本国内の主な半導体製品製造拠点などはこんな感じ。パナソニックやNEC、東芝、ソニー、ローム、IBM、TI、Freescaleなどのさまざまな拠点が国内各所にあります。