新型コロナウイルスパニックによるトイレットペーパーや消毒剤の買い占めが海外でも発生、闇市場が形成される可能性も

新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の感染拡大に伴って拡散された「紙製品の生産が停止することでトイレットペーパーが品薄になる」というデマにより、日本ではトイレットペーパーの買い占め騒動が発生して問題となっています。同様の買い占めパニックはオーストラリアをはじめとする海外でも起こっており、スーパーマーケットの棚からトイレットペーパーなどの日用品が消える事態となっているほか、「オンラインで闇市場が形成されつつある」との警鐘も鳴らされています。

Coronavirus Panic Buying Has Created A Black Market For Toilet Paper
https://goat.com.au/relationships/coronavirus-panic-buying-has-created-a-black-market-for-toilet-paper-and-hand-sanitiser/

Coronavirus: Woolworths moves to ration toilet paper as panic buying empties shelves | World news | The Guardian
https://www.theguardian.com/world/2020/mar/03/toilet-paper-is-trending-in-australia-heres-why

オーストラリアでは2020年3月1日にはじめて新型コロナウイルス感染症による死亡者が確認され、人々の間に不安が広まっています。そんな中、不安に駆られた買い物客はパニック状態でスーパーマーケットに殺到し、トイレットペーパーや手指消毒剤が買い占められてしまったと報じられています。

SNS上では、空っぽになった棚を撮影した写真をいくつも見ることができます。

トイレットペーパーや消毒液だけでなく、解熱鎮痛薬の一つであるパラセタモール(アセトアミノフェン)やオートミールの買い占めも発生している模様。

米が売り切れてしまった場所もあったようです。

こうした事態を受けて、オーストラリア最大のスーパーマーケットであるウールワースは、トイレットペーパーに購入制限を設けることを発表しました。トイレットペーパーの購入数が1人当たり4パックに制限されたことで、「より多くの顧客が製品を入手できるようになりました」とウールワースは述べています。

小売業者などが人々に落ち着くように訴えかけている一方で、実際にトイレットペーパーの在庫に影響が出始めています。オーストラリアのリサイクルトイレットペーパー製造業者であるWho Gives a Crapは、在庫が切れてしまったと3月4日に発表。「パニック買い占めは狂気的です」と述べ、在庫の復旧に努めているとのこと。

Who Gives a Crapは「予備のトイレットペーパーがある場合は、近所の人がトイレットペーパーを必要としているかどうかを確認してください。お気に入りの中華料理店に行き、サポートしてあげましょう。可愛い子犬の動画を見ましょう」と述べ、顧客に対して冷静さを取り戻し、他人に対する優しさや思いやりを持つようにと訴えています。

同様の買い占め騒動はアメリカでも発生しており、以下のニュースではコストコの棚からトイレットペーパーなどが消えたことが報じられています。

Southbay Costco Sells Out Of Water, Toilet Paper As Fears Over Coronavirus Mount - YouTube


サンフランシスコのコストコでは、トイレットペーパーや水、除菌ペーパー、米などが買い占められてしまったとのこと。

「買いに来たら全部売り切れていたので驚きました」と話す女性。

このコストコでは開店前から550人ほどの買い物客が開店前から並んでおり、トイレットペーパーなどはあっという間に売り切れてしまったそうです。

中にはカート一杯にトイレットペーパーを山積みしている人も。

以下は、ハワイのホノルルにあるコストコで撮影されたムービー。

Panic Buying at Costco - YouTube


人々が大量のトイレットペーパーをカートに積み込んでいる様子がわかります。

そんな中、「オンラインの通販サイトで手指消毒剤やトイレットペーパーの闇市場が形成されるおそれがある」との指摘もあります。オーストラリアのニュースサイトであるGOATによると、通販サイトのeBayで「hand sanitiser(手指消毒剤)」と検索すると、通常価格より高めで手指消毒剤が売られている様子が見られるとのこと。

「有事の際の買い占めはある程度合理的な選択だ」という主張もありますが、買い占めによって必要な人の手に商品が行き渡らなかった場合、オンラインの闇市場で不当に高額な日用品が売られるようになる危険性があります。オーストラリアでは「トイレットペーパーやその他の日用品を必要以上に買いこむ必要はない」と専門家が警告しており、不必要な買い占めを避けるように促しています。