アメリカ政府が報復制裁として世にも奇妙な「ゲーム禁止」制裁を発動

by Sean Do

トランプ大統領がイランへの追加制裁を発動する方針を明らかにするなど、アメリカとイランの間で緊張が高まっています。そんな中、アメリカは思いも寄らない制裁をイランおよびシリアに下しました。その制裁とは、世界中で最も多くプレイされているゲームのひとつである「League of Legends」において、イランおよびシリアからのアクセスをブロックするというものです。

US government blocks League of Legends in Syria and Iran amid escalating tensions | Dot Esports
https://dotesports.com/league-of-legends/news/us-government-blocks-league-in-syria-and-iran

U.S. Government Bans League Of Legends In Iran And Syria - Game Informer
https://dotesports.com/league-of-legends/news/us-government-blocks-league-in-syria-and-iran

イランがアメリカの偵察ドローンを撃墜したことから、アメリカとイランの間の緊張がさらに一層高まっています。イランのドローン撃墜を受け、アメリカのトランプ大統領はすぐさま報復爆撃を実施するとしていったんは攻撃を承認。しかし、報復爆撃が実行される前にオペレーションは中止されたとBBCは報じています。その後、トランプ大統領は「月曜日(24日)に大きな追加制裁を発動する」と自身のTwitterアカウントで発表し、イラン側に何らかの報復制裁を加えるとしていました。

Twitter上でツイートした「大きな追加制裁」の一部なのかどうかは不明なものの、アメリカ政府はLeague of Legendsにおいて、イランおよびシリアからのアクセスをブロックするという制裁を発動しています。関税引き上げや貿易制限などの経済・貿易面での制裁はこれまでたびたび行われてきましたが、「民間人のゲームへのアクセスをブロックする」という制裁措置は「これまでにない斬新なもの」と、海外eスポーツ関連メディアのDot Esportsは報じています。

今回の制裁は、政治家たちがゲーム内の課金プロセスについて頻繁に議論するなど、ゲームの立場が大きく変化してきていることの現れであるとDot Esportsは指摘。そして、今回のゲーム禁止制裁は、今後対立する国同士でゲームへのアクセスを無効にし合う「先例となる可能性がある」とも記しています。

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今回のゲーム禁止制裁はイランおよびシリアからLeague of Legendsにログインしようとする際に、アクセスをブロックするというものであり、VPNなどを用いることでアクセス制限をかいくぐることは可能だそうです。ただし、オンライン対戦ゲームでVPNを使用することは非常に大きなコストがかかる可能性があるため、イランおよびシリアではLeague of Legendsをプレイすることが困難な状況に陥っているとのこと。

イランやシリアを拠点に活動するLeague of Legendsプレイヤーはこの状況に絶望しているとのことで、Dot Esportsは「(アメリカ政府によるゲーム禁止制裁は)政治家や何かしらの権力を持った人々にダメージを与えることはありませんが、一般市民には影響を及ぼします」と記しています。

実際、League of Legendsのフォーラム上には、アメリカ政府によるゲーム禁止制裁により「イランからのアクセスはブロックされてしまった」と報告するイランのLeague of Legendsプレイヤーが登場しています。

im From IRAN. i cannot play anymore. Game blocked my country's IP
https://boards.na.leagueoflegends.com/en/c/community-moderation/sEofE6NP-im-from-iran-i-cannot-play-anymore-game-blocked-my-countrys-ip

アメリカによるゲーム禁止制裁は、記事作成時点ではイランとシリアにのみ適用されています。しかし、アメリカが他国と紛争状態に入った際に、今回と同じようなゲーム禁止制裁を発動する可能性は十分に考えられます。

なお、League of Legendsには多くの無料ゲームと同様にゲーム内課金要素が存在しており、これがゲームを通して収益をあげるための重要な要素となっていることは明らか。しかし、このゲーム内課金要素は間違いなく貿易の一種とみなされるため、「(アメリカ政府の)制裁を(ゲーム側が)遵守する必要があります」とDot Esportsは指摘しています。