あらゆるものを変える可能性のある知っておくべき15個の最新テクノロジー


第4の回路素子「memristor」、32コアのCPU、グラフィックボードの終焉、USB 3.0、ワイヤレス電源、64ビットコンピューティング、Windows 7、Googleの提供するデスクトップ向けOS、ジェスチャーベースのリモートコントロールシステム、双方向配信プラットフォーム「tru2way」、DRMの終焉、などなど、テレビや新聞などではあまりIT系の最新テクノロジーというのは思っているよりも報道されていないわけですが、やはり事前に知っておけば必ず役立ちますし、知っておいて損はありません。

というわけで、PC Worldの「15 Hot New Technologies That Will Change Everything(すべてのものを変える15の熱い新技術)」という記事を元にして、あらゆるものを変える可能性のある知っておくべき15個の最新テクノロジーを紹介しておきます。

詳細は以下から。
その1:第4の回路素子「memristor」


電子回路の基本構成要素として使えるものは実は現時点ではわずか3種類、抵抗器、誘導子、コンデンサーのみ。が、1971年にカリフォルニア大学バークレー校の研究者Leon Chuaが4番目の可能性を理論的に示唆し、それから37年後、ヒューレット・パッカードの研究所が「memristor」という第4の回路素子を作り上げることに成功しました。一度記憶した情報を失わないため、「記憶抵抗(memory resistor)」という意味で「memristor」という名前になったらしい。

HP研、第4の回路素子『memristor』を初めて実際に作成 | WIRED VISION

研究チームは今回の発見によって、瞬時に起動するPCや、もっとエネルギー効率が高いコンピューター、人間の脳と同じように情報を処理して関連付ける新しいアナログ・コンピューターへの道が開けると確信している。

memristorを製作したHP研究所の、情報・量子系研究チームに属する4人の研究者の1人、R. Stanley Williams氏によると、memristorの最も興味深い特徴は、内部を流れる電荷の量を記憶することだという。

つまり、瞬時に起動と終了が可能なパソコンを作ることが可能になる、というわけ。

しかもこの「memristor」は理論上、フラッシュメモリーより安く、はるかに速くなり、もっと大容量の記録密度が可能になるとのこと。そのため、フラッシュメモリーよりも低コストで省電力の「memristor」が2012年までには出現し始め、2014年から2016年の間にDRAMを置き換えてしまうとのこと。そして「memristor」ベースのコンピュータの出現には更に20年が費やされると予測されています。

その2:IntelとAMDから32コアのCPU


昔のCPUは単一のコアしか持ちませんでしたが、現在はクアッドコア(4つのコア)が主流で、ノートPCにもその波が押し寄せ始めています。これは単純に速度を上げるギガヘルツ競走が放棄されたためで、結果、マルチタスクと処理能力の向上を計る競争に時代はシフトしました。キーとなるのは「小型化」です。

Intelは現在の42ナノメーターから、2009年には32ナノメーターまで小型化をしたプロセッサを出す予定で、Itaniumベースの6コアCPUがまもなく出るとされており、その次にはコードネーム「Nehalem」、製品ブランド名「Core i7」というのが2008年から2009年にかけて出荷されるとしています。これは8つのコアを持っているとのこと。

さらに伝え聞くところによると、AMDもコードネーム「Montreal」という8コアCPUを計画中であるとのことです。

なお、Intelは2010年にコードネーム「Keifer」と呼ばれる32コアのCPUを出す予定をしていましたが、その複雑さのためなのか現時点では取り消されています。

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しかし、予定としては2011年か2012年にかけて22ナノメーターの16コアが実現し、2013年か2014年には32コアに到達するそうです。

ちなみにIntelは「何百ものコアが搭載できるはずだ」としています。

その3:グラフィックボードの終焉、GPUとの統合


Intelはコードネーム「Nehalem」世代のCPUにおいて、AMDはコードネーム「Swift」世代において、CPUとGPUのネイティブな融合を計るそうです。既にAMDはグラフィックカードメーカーであるATIを買収しているため、これはかなり現実的な話。

また、ノートPCユーザーの75%はグラフィックボードを個別に搭載していないため、この層を狙うことができるようです。例えば16コアのうち4コアをグラフィック処理に当てる、などが考えられるとのこと。

両社とも2009年にはリリース予定です。

・その4:USB 3.0登場によるさらなる外付けデバイスの高速化


今日までになんと20億を越えるUSB接続をサポートしたデバイスが売られており、コンピューティングの歴史では間違いなく最大のサクセスストーリーだそうです。

しかし、テラバイト級のハードディスクがメジャーになりつつある昨今、480メガビット/秒という既存のUSB転送速度だと不十分になりつつあるようです。そのため、次のUSB 3.0、正式名称「SuperSpeed USB」に期待が集まっており、コネクターの理論的な最大処理能力はなんと毎秒4.8ギガビット。わかりやすく言うと、CD-R1枚まるごとを1秒で転送できる速度です。

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このUSB 3.0は後方互換性があるとされており、電流供給能力は従来のローパワーが100mA、ハイパワーが500mAだったのですが、USB 3.0では100~900mAに上昇。そのため、iPodをよりすばやく充電するであるとか、これまではUSB接続だけでは電力不足で駆動できなかったデバイスも駆動させることができるそうです。

USB 3.0の仕様はまもなく完成し、2010年には一般向けに登場予定です。

・その5:ワイヤレス電源


さまざまなものがワイヤレスになっていますが、その中でまだコードがつながっているのが電源です。この電源をワイヤレスにしようというわけ。既にIntelが発表しています。

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すべてが順調にうまくいくと仮定した場合、6~8年後にはノートパソコン用に実現するかもしれないそうです。

・その6:64ビットコンピューティングの普及によってより多くのメモリを搭載


1986年にインテルが最初の32ビットCPUを導入したものの、1993年までは32ビットCPUをフルサポートするWindowsはありませんでした。完全に32ビットCPUをフルサポートしたのはWindows NT 3.1から。

そして今、Windowsは64ビットへ移行しようとしており、これは避けられない事態となっています。というのも、現在の32ビットのWindowsでは3GB以上のメモリを利用することができないためで、次の「Windows 7」でもまだ32ビットは完全に捨てられてはいません。しかし、「Windows 7」で64ビットへの移行は加速され、次の「Windows 8(仮)」ではより多くが64ビットになると見込まれています。それは最も早くても2013年になると予想されています。

ちなみに、既にMac OS X Leopardは64ビットになっています。

・その7:「Windows 7」の登場


次のWindowsである「Windows 7」はVistaに搭載されるはずだったのに搭載されなかった機能を実装してくると予想されており、長い間ウワサされているデータベースを採用した新しいファイルシステム「WinFS」も実現させる可能性があります。

パフォーマンスも改善され、Vistaとの互換性も維持されることになっており、マイクロソフトは「Windows 7」を2010年1月にリリースする予定であるとしています(公式にはまだ決定していない)。

・その8:Googleの提供するデスクトップ向けOS


Googleは検索から始まり、ついにはGoogle ChromeというブラウザやAndroidベースの携帯電話プラットフォームまで提供し始めました。おそらく次にはWindowsのような「OS」を提供する可能性が段々と高まってきています。

それがどれぐらいのインパクトを与えるかは未知数ですが、Google Chromeの場合、最初の24時間でブラウザ市場全体の約1%を占有することに成功しています。

一般的な予測としてGoogleが開発して出して来るであろうOSは安いハードウェアとセットになっており、おそらくは基本的なLinuxディストリビューションをカスタマイズしたものになると思われています。リリースされると仮定した場合、時期的には2011年と予想されています。

・その9:ジェスチャーベースのリモートコントロールシステム


音声認識や脳波によるコントロールはまだマウスの完全代替となるほどのレベルまで成功していませんが、ジェスチャーを認識するシステムについては、マウスの代わりとなる可能性が高いそうです。

このジェスチャーを認識するシステムのパイオニアとなっているのは東芝で、既に「Qosmio G55」にてマルチメディアを再生するためにジェスチャー認識を採用しています。

この技術は2012年から数年の間には主流となる市場に出てくるだろうと予想されています。

・その10:双方向配信プラットフォーム「tru2way」の出現によるテレビビジネスの単純化


日本では地デジが暗号化されており、録画したコンテンツのやりとりが自由にできなかったり、いろいろと不自由が発生していますが、同様のことは既にアメリカでも問題になっていたわけです。このアメリカ版B-CASカードのことを「CableCARD」と言います。

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 CableCARDは、ケーブルTVプロバイダーから小型のカード(多くのノートブックコンピュータで使用されるPCカードとほぼ同じサイズ)を入手し、これを直接TVセットまたはほかの受信機に取り付けるだけで、ユーザーがデジタルケーブル信号を受信できるようにする新しい標準である。この方式は、TVセットトップボックスに縛られる必要がなくなり、CableCARDに対応していればどの機器からでもデジタルビデオを利用できるため、ユーザーにとっては魅力的だ。

 適切なハードウェア、デジタルケーブルチューナー、および互換サービスを備えているVista PCであれば、CableCARDを差し込むことでデジタルケーブル信号を受信でき、ユーザーはMedia Centerインタフェース(VistaのHome PremiumとUltimateでは標準で搭載)とリモコンを使用して、TV番組を視聴、録画および再生できる。

アメリカはCATVが約7割の世帯で普及しており、今までは各CATV会社が指定したセットトップボックス経由でないとCATVを受信できなかったわけですが、このCableCARDに対応すれば、パソコンなどでもCATVが受信できるようになると言うわけ。なんだかB-CASカードの親戚みたいな感じです。で、ここまで見ていると割と便利そうに見えるのですが、制約が尋常ではない。

転送の制限 Vista PCも含めCableCARD機器からライブまたは録画されたTV番組をほかのコンピュータにストリーミングしたり、ポータブルデバイスに転送したり、 DVDに記録することはできない。ただし、Xbox 360または今後提供されるVista対応のMedia Center ExtenderへのTV番組のストリーミングは可能だ。

受信のみ 現時点では、CableCARD機器はVista PCも含めて、チャンネルの変更など簡単な要求しかケーブルネットワークに送ることができない。ビデオオンデマンドやペイパービュー型のサービスは利用できない。

対応PC CableCARDの高精細コンテンツの再生には、“デジタルケーブル対応PC”が必要である。つまり、HDCP(High-Definition Content Protection)標準に準拠したグラフィックスカードを搭載していると認定されたPCが必要である。本稿公開時点では、このようなPCは供給されていない。このようなPCは、当初はMicrosoftと特定のライセンス契約を結んだOEMからのみの提供になると思われ、システムビルダーはデジタルケーブル対応PCを作成することができない。また、一般ユーザーがこのようなPCを自作できるようにする計画もない。

対応モニタ DVI(Digital Video Interface)やHDMI(High-Definition Multimedia Interface)端子など、TVまたはモニターのデジタル入力端子が、HDCPに対応している必要がある。モニターがHDCPに対応していない場合も、デジタル入力端子から送られるCableCARDコンテンツは再生できない。アナログVGA接続では、高精細ビデオは低い解像度(960x540)に圧縮された後、グラフィックスカードによってアップスケールされる。アナログコンポーネント(RGB)接続では、モニタの最大解像度で再生が行われる。

ケーブルTVプロバイダーのサポート ケーブルTVプロバイダーの多くは、CableCARDのサポートに消極的で、自社のセットトップボックスをユーザーにレンタルする方式を支持している。例えば、CableCARDの使用を思いとどまるよう仕向けられるケースや、または取り付けに追加料金が課されるケースがユーザーから報告されている。

 高精細DVD(HD DVDまたはBlu-ray)をVista PCで再生する場合も、同様の制限がある。例えば、HDCP対応のグラフィックスカードがない場合はまったく再生できず、HDCP対応モニターやディスプレイがない場合は、標準のDVDよりは良いものの、解像度が低くなる。また、HD DVDの場合でもBlu-rayの場合でも、DVDの再生には追加のソフトウェアのインストールが必要になる。

こういった複雑怪奇な仕様と制約の結果、まったく普及が進まなくなってしまい、アメリカのテレビ業界は激しく危機感を覚えたらしい。さすがにこれはやりすぎた、と。そこで新しく、もっと柔軟かつシンプルに扱うための規格として「tru2way」というものを考え出しました。これはCATVのケーブルモデル(STB)を介してリッチコンテンツを提供するためのオープンプラットフォームのこと。

【レポート】CES 2008 - 「CATVこそが真の双方向メディア」 Comcast、160Mbps高速通信へ (1) 双方向配信プラットフォーム「tru2way」 | ネット | マイコミジャーナル

同氏によれば、コンテンツは標準的なJavaとオープンAPIで記述され、一度アプリケーションを記述すればどの対応機器上でも動作する点が特徴だという。パートナーにはMotorolaやCisco Systemsなどのケーブルモデム(STB)メーカーのほか、パナソニックやSamsungなどの家電メーカーも含まれる。またMicrosoftもパートナーに入っており、Media Center Edition上でのtru2wayコンテンツの再生が可能だという。

通常のTV以外にも、携帯やポータブル機器、ゲーム機、PCなど、さまざまなデバイスでの動作を想定している。参加企業にはSTBメーカーのほか、家電メーカー各社、PC業界の重鎮の姿が見受けられる

既にパナソニックが10月後半にこのtru2way対応のテレビを販売し始めており、サムソンも2009年中頃に新規参入予定としています。

日本でもB-CAS不要論が叫ばれており、地上デジタルへの完全移行を控えているので、もしかするとこのtru2way級の大変化が起きる可能性も否定できません。

・その11:デジタル著作権管理(DRM)の終焉


著作権侵害による収益の低下を恐れた業界はDRMによるコピー規制やコピー禁止フォーマットを山のように作り出すことによって、P2Pソフトによって無料で共有されることを回避しようとしてきましたが、どのような種類のDRMであろうが突破されてしまうわけです。

それどころか、法律を守ってDRMによって保護されたコンテンツを利用していると余計に不自由になると言う本末転倒な状態になっており、著作権侵害を抑制するためにはもはや機能していないと言っても過言ではありません。

将来的には映画や音楽などはDRMで保護されていないものに移行することはもはや時間の問題となっており、既にAmazonやiTunes StoreではDRMで保護されていない楽曲の販売が始まっています。2020年にはDRMは死滅している可能性が大です。

・その12:あらゆる携帯電話があらゆる通信キャリアで自由に利用できるようになる


携帯電話の代金が安い理由は通信キャリアが補助金を交付し、長期契約による縛りなどを導入しているためですが、これは日本に限らず、アメリカなどの諸外国でも基本的には実は同じ。

ところが、全米第2位の加入者数を誇る「ベライゾン・ワイヤレス」は自社の携帯ネットワークをオープン化すると宣言しています。

ベライゾン,携帯ネットワークのオープン化を計画:ITpro

つまり,同じCDMA(Code Division Multiple Access)方式の携帯電話ネットワーキング技術を使用しているSprintと契約している米国のユーザーは,Verizonのデータネットワークでも自分の携帯電話を使用できるようになるかもしれないということだ。

AT&TとT-MobileはGSMによってアンロックされた端末とSIMカードの組み合わせで事実上、オープン化しているような感じになっているので、それへの対抗策となっており、iPhoneやGoogleのAndroidなども意識しているらしい。

実際の所、携帯電話業界全体はオープン化の流れへと向かっており、いつ完全なオープン化が実現するかは定かではありませんが、2010年には新しいオープンなネットワークが実現される予定とのこと。

・その13:タッチパネルやマルチタッチといったタッチ方式のインターフェース


マルチタッチをサポートしたiPhoneの登場以来、Eee PC 900のマルチタッチ設定やDELLのタブレットPC「Latitude XT」、マイクロソフトが開発中のテーブル型タッチ・コンピュータ「Microsoft Surface」などなど、この複数の指でタッチするというインターフェースはさらなる成長の兆しを見せており、2006年には既に20万以上のタッチスクリーンデバイスが出荷されているとのこと。

アナリストの予測では、2013年には8億3300万ものタッチスクリーンデバイスが売られると推測されており、そのうち単純な「シングルタッチ」のデバイスは旧式になって駆逐されてしまう可能性があります。

・その14:携帯電話が紙幣の代わりに


日本では既に「おサイフケータイ」などの携帯電話による非接触式決済機能が普及しつつありますが、同様にして海外でも航空券の代わりとして携帯電話を利用したり、モバイルのクーポンやホテルのチェックインなどで同様の機能を実現しているとのこと。どうやら携帯電話による決済機能というのは世界的な潮流になっており、既存のクレジットカードなどの決済手段を凌駕する可能性があるようです。

・その15:高品質のGPS対応サービス


LBS(location-based service、位置情報サービス)が今後はさらに活発になると予測されており、その原因は携帯電話に今後搭載されるGPS機能のさらなる高度化が原因となっています。

既に海外ではこの位置情報サービスを利用したいくつものスタートアップ企業が登場しており、「MeetMoi」というサービスでは自分の位置から近くにいるほかの会員と会ってデートできるようになっています。「Whrrl」というサービスでは、自分の友達が許可していれば、相手がどこにいるのかをすぐに知ることができ、行ったことのある場所について地図上で位置情報を元にしてコメントや評価を行い、それらの情報を共有することが可能で、何か近くでイベントがあればそれを表示するといったことも可能になっています。「uLocate」というサービスも似たようなもので、自分が今どこにいるかを友達に知らせたり、近くにある食べ物屋を見つけたりといったローカル検索もGPSによって可能になっています。

2009年と2010年にこの各種位置情報サービスはGPSによってさらなら高度化が期待されています。

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in モバイル,  ソフトウェア,  ネットサービス,  ハードウェア,  メモ, Posted by darkhorse